ウクライナ情勢等を起因とした原材料価格上昇
FY2022に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。80社中45社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- 2026-08-10再掲決算
「エネルギー価格や原材料価格の上昇、少子化、消費者ニーズの多様化、エンタテインメントのデジタル化が進むなど、依然先行きが不透明な状況で推移しております。」
エネルギー価格・原材料価格の上昇を含む事業環境の不確実性を継続して記載している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、エネルギー価格や原材料価格の上昇、社会情勢や政策動向の変化などの不確実性がある中で、当社グループの関連業界におきましても、少子化、消費者ニーズの多様化、エンタテインメントのデジタル化が進むなど、依然として先行きが不透明な状況で推移すると予測しております。」
従来の国際情勢・原材料価格上昇中心の記載から、エネルギー価格、社会情勢、政策動向を含む広い不確実性として再整理している。 - 2026-05-14再掲業績予想の修正
「今後の見通しにつきましては、エネルギー価格や原材料価格の上昇、社会情勢や政策動向の変化などの不確実性がある中で、当社グループの関連業界におきましても、少子化、消費者ニーズの多様化、エンタテインメントのデジタル化が進むなど、依然として先行きが不透明な状況で推移すると予測しております。」
エネルギー価格・原材料価格の上昇や社会情勢・政策動向の変化による不確実性を引き続き記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの関連業界におきましては、大人需要やインバウンド需要を取り込んだ市場が堅調に推移している一方で、物価の上昇や、少子化、消費者ニーズの多様化、エンタテインメントのデジタル化が進むなど、依然として先行きが不透明な状況で推移しております。」
人流・大人需要やインバウンド需要の取り込みを認めつつ、物価上昇を含む国際・市場環境の不確実性を引き続き記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格の上昇や、少子化や消費者ニーズの多様化、エンタテインメントのデジタル化が進むなど、依然先行きが不透明な状況で推移しております。」
人流回復やインバウンド需要拡大を認めつつ、原材料価格の上昇を含む事業環境上の不確実性が継続していると記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「商業施設などの人流はコロナ禍からの回復が見られるものの、原材料価格や物価の上昇が続くなど、先行きが不透明な状況で推移しております。」
人流回復を認めつつ、原材料価格・物価上昇を含む事業環境上の不確実性が継続していると記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの関連業界におきましては、少子化や消費者ニーズの多様化、デジタル化が進む中で、商業施設などの人流はコロナ禍からの回復が見られるものの、原材料価格・物価の上昇が続くなど、依然先行きが不透明な状況で推移しております。」
国際情勢や原材料価格・物価上昇を含む事業環境の不確実性を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの関連業界におきましては、ウィズコロナの新たな段階への移行が進み、商業施設などへの人流にも回復傾向が見られるものの、少子化や消費者ニーズの多様化、デジタル化が進む中で、国際情勢の変化、原材料価格・物価の上昇などもあり、先行きが不透明な状況で推移しております。」
国際情勢の変化に加え、原材料価格・物価の上昇が続く事業環境上の不確実性として記載されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「コロナ禍を経た消費者ニーズの変化や、ウクライナ情勢等を起因とした原材料価格上昇などの不確実性があり、また少子化やデジタル化が進むなど、当社グループの関連業界におきましても、厳しい事業環境で推移すると予測しております。」
ウクライナ情勢等を起因とする原材料価格上昇を、今後の事業環境に関する不確実性として初めて明示している。