新型コロナウイルス等による減損見積りの不確実性
FY2022に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
スリーエフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「減損損失の認識の要否の判定において使用される割引前将来キャッシュ・フローの見積りは、取締役会にて承認された翌期の事業計画を基礎として、店舗及び賃貸物件ごとの固有の経済条件を主要な仮定として織り込んで作成しておりますが、当該仮定は将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、実際の営業実績が見積りと異なった場合には、減損損失の計上に伴い、翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。」
減損見積りの不確実性について、新型コロナウイルスの収束時期を中心とした従来の説明から、取締役会承認の翌期事業計画、店舗・賃貸物件ごとの経済条件、将来の経済条件の変動を中心とする一般的な見積りリスクへ整理されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（重要な会計上の見積り）に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等を前提とする会計上の見積りについて、前年度から重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（重要な会計上の見積り）に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等を前提とする会計上の見積りについて、前年度から重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（重要な会計上の見積り）に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルスの収束時期等を前提とする会計上の見積りについて、前年度から重要な変更がないと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの収束時期等の仮定については、今後の感染拡大、消費者動向には不確実性がありますが、当社グループは、2024年2月期以降は概ね安定化すると仮定して、将来キャッシュ・フローの算定を実施しております。」
減損判定に用いる正常化時期の仮定が、従来の2023年2月期中から2024年2月期以降へ後ろ倒しとなり、不確実性が長期化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（重要な会計上の見積り）に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルスの収束時期等を前提とする会計上の見積りについて、前年度から重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（重要な会計上の見積り）に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルスの収束時期等を前提とする会計上の見積りについて、前年度から重要な変更がないと記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの収束時期等の仮定については、今後の感染拡大、収束時期や収束後の市場、消費者動向には不確実性がありますが、当社グループは、このような状況は2023年2月期中に概ね正常化すると仮定して、将来キャッシュ・フローの算定を実施しております。これらの見積りにおいて用いた仮定が新型コロナウイルスの感染状況や経営環境の悪化等により、仮定の見直しが必要となった場合、翌連結会計年度において、減損損失を認識する可能性があります。」
減損判定に用いる将来キャッシュ・フローについて、2023年2月期中の正常化を仮定しているが、感染状況や市場・消費者動向の不確実性により、翌年度に追加の減損損失を認識する可能性をリスクとして記載している。