統合による商品開拓・物流最適化と営業利益向上
FY2016に初出。18回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-10-08。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、比較的粗利率の低い携帯電話等の売上構成比の上昇により、粗利率を押し下げる影響があったものの、売上高の伸長に加え、高付加価値商品の拡販に努めたことから、売上総利益は前年同期を上回りました。販売費及び一般管理費につきましては、電力コスト削減の取り組みにより水道光熱費が減少した一方、継続的な人的資本投資により人件費が増加したことに加えて、創業70周年記念セールの実施により広告宣伝費・販売促進費が増加しました。それにより、販管費額は前年を上回ったものの、売上高の伸長に伴い、売上高に対する販管費率は大きく減少いたしました。」
高付加価値商品の拡販と電力コスト削減を進め、売上総利益と売上高に対する販管費率を改善した。人的資本投資や創業70周年記念セールにより費用は増加したが、販管費率は大きく減少している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、比較的粗利率の低い携帯電話の売上構成比上昇の影響があったものの、販売員の接客品質向上に取り組み、高付加価値商品の販売強化による利益改善に継続して努めてきたことから、売上総利益率が前年同期を上回りました。販売費及び一般管理費につきましては、人財確保のため、人的資本投資の積極的な推進により人件費が増加したことに加えて、政府の補助金終了に伴い水道光熱費が増加いたしました。一方で、物流費や広告宣伝費、販売促進費等の効率的な経費コントロールに努めたことにより、売上に対する販管費率が大きく減少したことから、各段階利益は増益となりました。」
接客品質向上、高付加価値商品の販売、物流費・広告宣伝費・販売促進費等の経費コントロールを進め、売上総利益率の改善と各段階利益の増益につなげた。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらにEC事業の収益改善に加えて、店舗における高付加価値商品の販売強化により、売上総利益率は、引き続き前年同期に対して大幅に改善いたしました。また、販売費及び一般管理費につきましては、将来の成長に向けた積極的な人的資本投資やシステム投資等の費用が増加した一方で、デジタル広告・スマートフォンアプリの活用による広告宣伝費の削減や、節電対策による水道光熱費の削減など、経費コントロールに継続して取り組んできたことから、各段階利益は増益となりました。」
EC収益改善、高付加価値商品の販売、デジタル広告・アプリ活用、節電等を進め、売上総利益率を大幅に改善し、各段階利益の増益につなげた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、引き続き店舗における接客力強化に取り組み、大型白物家電を中心に付加価値の高い商品の販売を強化したことに加えて、EC事業における利益重視の体制強化として、自社サイトの機能強化や、各サイトごとに販売商品最適化を実施してきたことにより、売上総利益率が大きく改善いたしました。また、販売費及び一般管理費では、紙媒体のチラシ広告やテレビCMの効果を見直し、デジタル広告やスマートフォンアプリを活用したことによる広告宣伝費の削減や、節電対策の実施による水道光熱費の削減など、経費コントロールに努めてきたことから、各段階利益は前年同期を大きく上回りました。」
自社サイトの機能強化、各サイトの商品最適化、デジタル広告・アプリ活用、節電等を進め、売上総利益率の大幅改善と前年同期を上回る各段階利益につなげたと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、店舗における接客力強化に取り組み、白物家電を中心に付加価値の高い商品の販売を強化したことに加えて、EC事業における利益重視の体制強化として、モール型ECサイトの販売商品最適化等を実施してきたことにより、売上総利益率は改善いたしました。また、販売費及び一般管理費では、紙媒体のチラシ広告やテレビCMの効果を見直し、デジタル広告やスマートフォンアプリを活用したことによる広告宣伝費の削減や、節電対策の実施による水道光熱費の削減など、経費コントロールに努めてまいりました。しかしながら、想定以上の需要の先食い等に伴う反動減の影響により、売上高が大きく減少したことから、営業利益および経常利益は減少いたしました。」
高付加価値商品の販売、モール型ECの商品最適化、デジタル広告・アプリ活用、節電による経費削減を実施し、売上総利益率は改善した一方、需要の先食いによる売上減少から営業利益・経常利益は減少した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「前年同期におけるEC事業の粗利率低下を踏まえて、利益重視の体制強化に努めてきたことから、売上高は大きく減少いたしました。利益面におきましては、店舗における接客力強化に取り組み、付加価値の高い商品の販売を強化したことに加えて、EC事業における利益重視の体制強化として、ショッピングモールサイトの販売商品最適化等を実施してきたことにより、売上総利益率が改善いたしました。」
ECでの販売商品最適化と店舗での付加価値商品の販売強化を実施し、売上高は減少したものの売上総利益率を改善した。 - FY2023前進有価証券報告書
「下半期（３月～８月）におきましては、利益重視の体制強化に努め、ECにおいては、ショッピングモールサイトの販売商品最適化、自社サイトの機能強化などの収益力向上施策を実施いたしました。また、店舗・本部における節電対策強化による水道光熱費の削減、広告宣伝費や販売促進費の効率的なコントロールに努めるなど、利益改善に取り組んだことにより、第４四半期会計期間（６月～８月）におきましては、売上総利益率が改善し、営業利益は前年同期をわずかに下回ったものの、計画に対して上振れました。」
下半期にEC商品最適化、自社サイト機能強化、節電、広告宣伝費・販売促進費の管理を実施し、第4四半期の売上総利益率改善と計画超過につなげた。 - FY2021生産性向上を軸に施策を再整理有価証券報告書
「株式会社ビックカメラとの連携による相乗効果を最大限に発揮し、商品施策と販売施策の連動による売上・粗利の向上を目指し、プライベートブランド商品の販売強化や、デジタル商品の専門性追求による新規顧客の開拓、さらに効率的な経費のコントロールや業務効率の改善に取り組むことで、営業利益の向上に努めてまいります。」
従来の商品開拓・物流効率化を中心とした説明から、商品施策と販売施策の連動、PB商品の販売強化、デジタル商品の専門性、新規顧客開拓、経費・業務効率改善を含む生産性向上施策へ整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株式会社ビックカメラとの統合効果を最大限に発揮し、プライベートブランド商品、新分野の商品、新サービス商材の開拓と販売強化に取り組み、営業利益の向上に努めてまいります。」
PB商品、新分野商品、新サービス商材の開拓・販売強化を統合効果の具体策として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「株式会社ビックカメラとの統合効果を最大限に発揮し、プライベートブランド商品、新分野の商品、サービス商材の開拓と販売強化に取り組む一方、引き続き物流改革による効率化を推進し、営業利益の向上に努めてまいります。」
PB商品・新分野商品・サービス商材の開拓販売と物流改革による効率化を、統合効果の具体策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株式会社ビックカメラとの統合効果を最大限に発揮し、プライベートブランド商品、新分野の商品、サービス商材の開拓と販売強化に取り組む一方、同社との物流統合による物流体制の最適化を進め、営業利益の向上に努めてまいります。」
PB商品・新分野商品・サービス商材の開拓販売と物流統合を統合効果の具体策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株式会社ビックカメラとの統合効果を最大限に発揮し、PB商品、新分野の商品、サービス商材の開拓と販売強化に取り組む一方、同社との物流統合による物流体制の最適化を進め、営業利益の向上に努めてまいります。」
統合効果の具体策として、PB商品・新分野商品・サービス商材の開拓販売、物流統合を挙げている。