総合商社を目指したエネルギーソリューション・モビリティ・マテリアル領域の拡大
FY2024-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。24社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「環境経営推進委員会 目的：全社カーボンニュートラルの推進及びエネルギーソリューションビジネス拡大の支援」
カーボンニュートラル推進とエネルギーソリューションビジネス拡大を結び付ける体制が継続している。 - 2026-05-30再掲株主総会
「既存の枠組みを超えた「モビリティ」「マテリアル」「エネルギーソリューション」「ＤＸ推進」等のビジネスモデルの変革に注力し」
総合商社を目指す新たなビジネス領域とビジネスモデル変革の構成が継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「グローバル」「メディカル」「オートメーション」「オリジナル」の４つの成長戦略の更なる進化や、既存の枠組みを超えた「モビリティ」「マテリアル」「エネルギーソリューション」「ＤＸ推進」等のビジネスモデルの変革に注力し」
４つの成長戦略を進化させつつ、総合商社を目指す新たなビジネス領域・モデルの変革に取り組む構成が継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「既存の枠組みを超えた「モビリティ」「マテリアル」「エネルギーソリューション」「ＤＸ推進」等のビジネスモデルの変革にも注力し」
総合商社を目指すビジネスモデル変革と、モビリティ、マテリアル、エネルギーソリューション、DX推進の領域が継続して示されている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「総合商社を目指した「モビリティ」「マテリアル」「エネルギーソリューション」「ＤＸ推進」等のビジネスモデルの変革にも注力し」
従来のビジネス領域拡大という表現から、モビリティ、マテリアル、エネルギーソリューション、ＤＸ推進等を含むビジネスモデルの変革へ、取り組みの表現が変化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「総合商社を目指した「エネルギーソリューション」「モビリティ」「マテリアル」「ＤＸ」等のビジネス領域拡大にも注力し」
総合商社を目指し、エネルギーソリューション、モビリティ、マテリアル、DX等へ事業領域を広げる方針が通期でも維持されている。 - FY2024-Q3ＤＸ領域の追加有価証券報告書
「当社グループは2026年度連結売上高1,300億円、ＮＥＷビジネス プラス300億円、連結経常利益60億円、ＲＯＥ９％を目標とする新中期経営計画『 Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９ 』を始動し、ＦＡ機器等の基幹ビジネスの更なる拡大に加え、「グローバル」「メディカル」「オートメーション」「オリジナル」の４つの成長戦略の更なる進化や、総合商社を目指した「エネルギーソリューション」「モビリティ」「マテリアル」「ＤＸ」等のビジネス領域拡大にも注力し、成長市場に適応した「ＮＥＷビジネスの創造」に取組んでまいりました。」
エネルギーソリューション、モビリティ、マテリアル等の領域拡大方針に加え、ＤＸが新たなビジネス領域として列挙されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「総合商社を目指した「エネルギーソリューション」「モビリティ」「マテリアル」等のビジネス領域拡大にも注力し」
総合商社を目指し、エネルギーソリューション、モビリティ、マテリアル等へビジネス領域を広げる方向性が引き続き記載されている。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「総合商社を目指した「エネルギーソリューション」「モビリティ」「マテリアル」等のビジネス領域拡大にも注力し」
新中期ビジョンの下で、従来のFA・デバイス等の事業に加え、エネルギーソリューション、モビリティ、マテリアル等へ事業領域を広げ、総合商社を目指す方向性が初めて明示されている。