他エネルギーのシェア上昇と電気自動車普及
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-05-11。
日新商事がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-11悪化M&A・子会社異動
「一方で、全世界的な脱炭素化への大きな潮流により、当社グループの石油関連事業を取り巻く環境は着実に厳しさを増しており、中長期的には収益性低下のリスクにも直面しております。」
脱炭素化に伴う石油関連事業の収益性低下リスクが、従来の石油製品依存度低下のリスクよりも事業環境の悪化として強く記載された。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、リスクヘッジの一環として長期ビジョン「nissin Vision 2030」を策定し、再生可能エネルギー関連事業等の新規ビジネスへの取り組み強化など持続可能性の高いビジネスモデルの構築を目指しております。」
他エネルギー・電気自動車の普及による石油製品依存度低下への対応として、長期ビジョンと再生可能エネルギー等の新規事業をリスクヘッジと明示した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「産業用、民生用のエネルギー源につきましては、脱炭素やＳＤＧｓ意識の高まり等により将来的に他エネルギーのシェアが上がり、石油製品の依存度が低くなると予想されます。また、電気自動車は近い将来に環境配慮等の面からガソリン車・ディーゼル車に代わって普及が促進すると予想されます。」
従来の他エネルギー・EV普及リスクが、脱炭素・SDGs意識の高まりによる石油製品依存度低下という形で整理され、長期ビジョンや再生可能エネルギー事業をリスクヘッジとして示した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「再生可能エネルギー業界におきましては、12月に政府の成長戦略会議で2050年に温室効果ガス排出量を実質ゼロにするとの決定がなされ、2030年代半ばには、乗用車の新車販売を全てＥＶ等の電動車にするとしています。2050年には全発電量の50～60％を再生可能エネルギーで賄うとの目安を示しています。」
政府の脱炭素・電動化方針として、2050年の温室効果ガス排出量実質ゼロ、2030年代半ばの新車販売全てのEV等化、2050年の再生可能エネルギー比率50～60％という数値が示された。代替エネルギー・EV普及リスクがより具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新エネルギー製品の販売及び電気自動車普及に対応するＳＳの役割も検証しておりますが、税制優遇、技術の進歩等により他エネルギーのシェア上昇及び電気自動車の普及が想定以上に加速した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
他エネルギー・電気自動車の普及リスクと、新エネルギー製品販売・SSの役割検証による対応方針が再確認された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新エネルギー製品の販売及び電気自動車普及に対応するＳＳの役割も検証しておりますが、税制優遇、技術の進歩等により他エネルギーのシェア上昇及び電気自動車の普及が想定以上に加速した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
他エネルギー・電気自動車の普及リスクと、新エネルギー製品販売やSSの役割検証による対応方針が再掲された。 - FY2016初出有価証券報告書
「税制優遇、技術の進歩等により他エネルギーのシェア上昇及び電気自動車の普及が想定以上に加速した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
他エネルギーへの代替と電気自動車の普及が石油製品依存度を低下させるリスクとして示されている。