物流拠点に対する自然災害リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「将来のリスク要因としては、国内において大規模な地震などの自然災害等により不測の事態が生じた場合にはこれら商品が損害を被る可能性があり、この場合、棚卸資産の廃棄、売上高の減少、サプライチェーンの寸断によって納期が遅延し、それに伴うコスト増など、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
物流拠点の自然災害に伴う在庫廃棄、売上減少、納期遅延及びコスト増のリスクを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「将来のリスク要因としては、国内において大規模な地震などの自然災害等により不測の事態が生じた場合にはこれら商品が損害を被る可能性があり、この場合、棚卸資産の廃棄、売上高の減少、サプライチェーンの寸断によって納期が遅延し、それに伴うコスト増など、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
物流拠点の自然災害に伴う在庫廃棄、売上減少、納期遅延およびコスト増のリスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「将来のリスク要因としては、国内において大規模な地震などの自然災害等により不測の事態が生じた場合にはこれら商品が損害を被る可能性があり、この場合、棚卸資産の廃棄、売上高の減少、サプライチェーンの寸断によって納期が遅延し、それに伴うコスト増など、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
物流センターの在庫に対する自然災害、在庫廃棄、納期遅延およびコスト増のリスクを継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「将来のリスク要因としては、国内において大規模な地震などの自然災害等により不測の事態が生じた場合にはこれら商品が損害を被る可能性があり、この場合、棚卸資産の廃棄、売上高の減少、サプライチェーンの寸断によって納期が遅延し、それに伴うコスト増など、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
物流拠点の自然災害リスクと、在庫廃棄・売上減少・納期遅延・コスト増などの影響を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大規模な自然災害等により不測の事態が生じた場合には損害を被る可能性があり、この場合当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
物流拠点に対する大規模自然災害リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大規模な自然災害等により不測の事態が生じた場合には損害を被る可能性があり、この場合当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
物流拠点に対する大規模自然災害リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模な自然災害等により不測の事態が生じた場合には損害を被る可能性があり、この場合当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内物流センターに在庫を保有することに伴う大規模自然災害リスクを記載している。