収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
FY2019に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに91社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「一定期間にわたって認識する収益 9,507,453 8,877,791」
収益認識会計基準の適用後、建材関連事業の工事について進捗率に応じて一定期間にわたり収益を認識する方法を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一定期間にわたって認識する収益 10,663,690 9,518,062」
建材関連事業の工事について、進捗率に応じて一定期間にわたり収益を認識する会計処理を継続し、当年度の該当収益は10,663百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一定期間にわたって認識する収益 8,272,988」
収益認識会計基準の適用後、建材関連事業の収益のうち8,272百万円を一定期間にわたって認識する方法を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一定期間にわたって認識する収益 5,765,138」
収益認識会計基準の適用後、建材関連事業の収益のうち5,765百万円を一定期間にわたって認識する方法を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一定期間にわたって認識する収益 2,743,238 － 2,743,238」
収益認識会計基準の適用後、建材関連事業の工事等について一定期間にわたって収益を認識する方法を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一定期間にわたって認識する収益 6,650,546 7,375,378 － － － 445,750 6,650,546 7,821,128」
収益認識会計基準の適用後、建材関連事業の収益について一定期間にわたって認識する方法を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準を適用していることを再確認している。建材関連事業の全ての工事について、履行義務を充足するにつれて一定期間にわたり収益を認識している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準を適用していることを再確認している。建材関連事業の全ての工事について、履行義務の充足に応じて一定期間にわたり収益を認識する方法としている。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。建材関連事業の全ての工事について、履行義務の充足に応じて一定期間にわたり収益を認識する方法へ変更したが、利益剰余金の期首残高および当四半期損益への影響はない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定を再掲している。 - FY2019初出有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準および適用指針を2022年3月期の期首から適用する予定を記載している。影響額は現時点で評価中としている。