読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6739
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高17,036百万円前年比 -8.0%
営業利益2,232百万円前年比 -29.1%
経常利益12,126百万円前年比 +38.4%
純利益（親会社株主帰属）8,063百万円前年比 +34.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益235.43円
売上高営業利益率13.1%
期末の財政状態
総資産84,243百万円
うち純資産 60,271 百万円自己資本比率 71.5%前期末比 +4.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,984
投資-3,158
財務-6,716
純増減-4,890
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,666百万円
セグメント別売上高建材関連事業 16,885,796千円、不動産賃貸事業 150,648千円、その他 －
セグメント別利益建材関連事業 2,456,304千円、不動産賃貸事業 1,268,838千円、その他 378,597千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高18,500百万円（前年比 +8.6%）
営業利益2,800百万円（前年比 +25.4%）
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想100円 → 40円（-60.0%）
配当性向42.5%
業績の増減要因
仕入コスト増、技能者不足による大型案件の工期遅延・着工ずれ込み、棚卸資産廃棄損により売上高・営業利益が減少。円安進行による為替予約評価益の増加により経常利益・最終利益が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 9,253千円、投資有価証券売却益 29,602千円 / 特別損失 固定資産処分損 3,849千円
減価償却費1,070百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数43,312,692株
期末自己株式数9,732,047株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 17,036百万円（前年比 -8.0%） |
| 営業利益 | 2,232百万円（前年比 -29.1%） |
| 経常利益 | 12,126百万円（前年比 +38.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,063百万円（前年比 +34.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 235.43円 |
| 売上高営業利益率 | 13.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 71.5% / 前期末 67.1% |
| 総資産 | 84,243百万円 |
| 純資産 | 60,271百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,984百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,158百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -6,716百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,666百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 18,500百万円（前年比 +8.6%） / 営業利益 2,800百万円（前年比 +25.4%） / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 100円 → 40円（-60.0%） |
| 配当性向 | 42.5% |
| セグメント別売上高 | 建材関連事業 16,885,796千円、不動産賃貸事業 150,648千円、その他 － |
| セグメント別利益 | 建材関連事業 2,456,304千円、不動産賃貸事業 1,268,838千円、その他 378,597千円 |
| 減価償却費 | 1,070百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 9,253千円、投資有価証券売却益 29,602千円 / 特別損失 固定資産処分損 3,849千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 43,312,692株 |
| 期末自己株式数 | 9,732,047株 |
| 業績の増減要因 | 仕入コスト増、技能者不足による大型案件の工期遅延・着工ずれ込み、棚卸資産廃棄損により売上高・営業利益が減少。円安進行による為替予約評価益の増加により経常利益・最終利益が増加。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。高水準で推移する仕入コストの増加、建設現場の技能者不足による大型案件の工期遅延・着工ずれ込み、在庫健全化に伴う棚卸資産廃棄損が売上高・営業利益を押し下げました。一方、円安の進行で為替予約評価益が増加し、営業外収益に6,739百万円を計上したことで経常利益・最終利益が増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。