設備投資を銀行借入で賄う資金調達方針
FY2016に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-06-01。
山大がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- 2026-06-01再定義M&A・子会社異動
「本取引後は公開買付者のグループ・ファイナンス（グループ間での資金融通）を利用可能なため、対象者の資金調達に関して支障が生じることはないと認識しています。」
従来の営業キャッシュ・フローや金融機関借入等に加え、完全子会社化後のグループ・ファイナンスを資金調達手段として示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「長期運転資金及び設備投資資金については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー及び金融機関からの長期借入を基本としております。短期資金需要については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー及び当座貸越契約等の融資枠による金融機関からの短期借入を基本としております。」
長期・短期の資金需要を営業キャッシュ・フロー、金融機関借入および融資枠で賄う方針を引き続き記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「長期運転資金及び設備投資資金については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー及び金融機関からの長期借入を基本としております。短期資金需要については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー及び当座貸越契約等の融資枠による金融機関からの短期借入を基本としております。」
長期・短期の資金需要を営業キャッシュ・フロー、金融機関借入および融資枠で賄う方針を引き続き記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「長期運転資金及び設備投資資金については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー及び金融機関からの長期借入を基本としております。短期資金需要については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー及び当座貸越契約等の融資枠による金融機関からの短期借入を基本としております。」
長期・短期の資金需要を営業キャッシュ・フロー、金融機関借入および融資枠で賄う方針を引き続き記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「長期運転資金及び設備投資資金については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー及び金融機関からの長期借入を基本としております。短期資金需要については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー及びコミットメントライン等の融資枠による金融機関からの短期借入を基本としております。」
営業キャッシュ・フロー、金融機関借入および融資枠を用いて長期・短期の資金需要を賄う方針を引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「長期運転資金及び設備投資資金については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー及び金融機関からの長期借入を基本としております。短期資金需要については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー及び当座貸越契約等による金融機関からの短期借入を基本としております。」
長期・短期の運転資金および設備投資資金を、営業キャッシュ・フローと金融機関借入で調達する方針を引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、設備投資計画に照らして、必要な資金（主に銀行借入）を調達しております。一時的な余資は、主に流動性の高い金融商品で運用し、また、短期的な運転資金を銀行借入により調達しております。デリバティブ取引は行わない方針であります。」
設備投資・運転資金を主に銀行借入で調達し、デリバティブ取引を行わない資金調達方針を引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、設備投資計画に照らして、必要な資金（主に銀行借入）を調達しております。一時的な余資は、主に流動性の高い金融商品で運用し、また、短期的な運転資金を銀行借入により調達しております。デリバティブ取引は行わない方針であります。」
設備投資・運転資金を主に銀行借入で調達し、デリバティブ取引を行わない資金調達方針を引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「自己資金及び借入金」
ウッド・ミル第2工場の設備投資について、自己資金及び借入金による資金調達方法を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「自己資金及び借入金」
ウッド・ミル第2工場の設備投資について、資金調達方法を自己資金及び借入金としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、設備投資計画に照らして、必要な資金（主に銀行借入）を調達しております。一時的な余資は、主に流動性の高い金融商品で運用し、また、短期的な運転資金を銀行借入により調達しております。デリバティブ取引は行わない方針であります。」
設備投資・運転資金を主に銀行借入で調達し、デリバティブ取引を行わない方針としている。