はるやまホールディングス（7416）・リスク再掲直近の決算（2026-11-13）では「顕在化」
自然災害による店舗・業績への影響
FY2019-Q2に初出。7回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-11-13。
7記載
9年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・天候不順による経済停滞・需要減少63社が書いているテーマ・逆風63社・追い風0社
はるやまホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている63社のうち14社を表示しています。上の文は63社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再掲有価証券報告書
「さらに、国内での事業活動において、予期しえない景気変動や金融・為替情勢の変化、競合他社の活動、法規制の変更、固定資産の価値下落、災害・事故の発生、新型コロナウイルス感染症を含む大規模な感染症の発生による影響等が、当社の属する紳士服業界にも影響を及ぼすと考えられ、当社グループの経営成績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
災害・事故が業界および業績に影響する可能性を、感染症リスクと併せて継続記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「衣料品小売業界におきましては、大雨・台風などの自然災害による消費マインドの低下や、物価上昇、消費税率の引き上げによる負担感の高まりによる消費者の節約志向により厳しい状況で推移いたしました。」
大雨・台風などの自然災害が消費マインドの低下を通じて衣料品小売業界の厳しい状況に影響したと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「主力業態の第４四半期の売上は堅調に推移したものの、上期の自然災害の大きな影響や気温の影響などを補填するには至らず、売上高555億５千４百万円（前年同期比2.7％減）と減収となりました。」
上期の自然災害が業績に大きな影響を与え、通期の減収要因となったことを記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「衣料品小売業界におきましては、自然災害の大きな影響や気温の影響を受けたことで、厳しい状況で推移いたしました。」
自然災害や気温の影響が衣料品小売業界の厳しい状況に実際に影響したとの認識を継続している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「衣料品小売業界におきましては、５月の立ち上がりから気温が下がったことなどによる春夏用商品の販売不振や、「大阪北部地震」「平成30年7月豪雨」「平成30年北海道胆振東部地震」「台風21号」「台風24号」などの自然災害の影響等により、厳しい状況で推移いたしました。」
複数の地震、豪雨、台風が実際に衣料品小売業界と当社グループの業績に影響したと記載している。