既存店客数の回復が上期売上と通期353億円計画の分岐点

FY2027年3月期第1四半期の売上高は71億503万7千円（71.05億円）で、前年同期の74億8565万2千円から3億8061万5千円減少した。前年同期比は5.1％減であり、会社説明では夏物衣料の立ち上がり時期に気温が低く推移したことや台風などの天候不順が既存店客数を押し下げたとされている。既存店客数は前年同期比96.5％にとどまった一方、購買単価は100.8％で、単価上昇だけでは客数減を埋められていない。

次回の第2四半期決算では、まず累計売上高が前年同期の134億6500万円を上回るかを確認する必要がある。前年度のFY2026-H1は売上高134億6500万円、営業損失20億7600万円であり、今期上期の売上回復が利益改善の前提となる。第1四半期単独では前年同期比5.1％減だったため、第2四半期単独で客数が100％近くまで戻るのか、あるいは購買単価の上昇が100.8％超に拡大するのかが、累計値の改善を左右する。

店舗網も売上の見方を複雑にする。第1四半期は4店舗を新規出店する一方、9店舗を閉店し、総店舗数は358店舗となった。2026年3月末の363店舗からは5店舗減っているため、既存店の客数・単価だけでなく、閉店による店舗数の減少を調整した売上動向が必要になる。報告セグメントは衣料品販売事業のみで、今回の情報源ではブランド別、業態別、地域別の売上高・利益は開示されていないため、P.S.FAやフォーエルなど個別業態の寄与を決算短信だけで検証できない点にも注意が必要である。

FY2026の実績売上高は約352.13億円、FY2027の通期売上予想は353.0億円で、増収幅は約0.2％にとどまる。第1四半期実績を単純に通期予想から差し引くと、残り3四半期で約281.95億円の売上が必要になるが、衣料品販売は季節性があるため、これを機械的な進捗基準とみなすべきではない。第2四半期では、累計売上高、既存店客数、購買単価、店舗数の4項目を同時に開示できるかが、353億円計画の実現性を判断する材料になる。