技術融合による付加価値向上と企業規模の拡大
FY2022-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「大日本コンサルタント株式会社と株式会社ダイヤコンサルタントは両社が保有する人材及び技術の経営資源の一体化を図ることにより、より質の高い営業活動、サービスの提供を可能にすることで、事業領域と顧客基盤を拡大するとともに、生産性の向上を図ることを目的として2023年７月１日に合併をいたしました。」
合併の目的として、人材・技術の一体化によるサービス品質、事業領域、顧客基盤、生産性の向上を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「大日本コンサルタント株式会社と株式会社ダイヤコンサルタントは両社が保有する人材及び技術の経営資源の一体化を図ることにより、より質の高い営業活動、サービスの提供を可能にすることで、事業領域と顧客基盤を拡大するとともに、生産性の向上を図ることを目的として2023年７月１日に合併をいたしました。」
合併の目的として、人材・技術の一体化による営業・サービス品質、事業領域、顧客基盤、生産性の向上を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「新しい中期経営計画は、対象期間を2023年７月から2026年６月までの３年間とし、堅調な国内の公共事業において合併した両社が保有していた専門技術を融合させることによって、防災・減災関連及び地質リスクマネジメント関連業務を中心にシナジー効果による受注高と売上高の拡大を見込みます。」
技術融合による事業拡大のテーマを、合併後の専門技術の一体化、防災・減災、地質リスクマネジメントを中心とする受注高・売上高拡大へ具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、両事業会社間の情報共有、技術研鑽、業務遂行の効率化を図ることで、調査・設計連携業務の受注拡大に向けた取り組みを実施するとともに、両事業会社のシステムや社内制度の統一に向けた検討を実施してまいりました。」
情報共有、技術研鑽、業務効率化を通じた調査・設計連携業務の受注拡大を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、両事業会社間の情報共有、技術研鑽、業務遂行の効率化を図ることで、調査・設計連携業務の受注拡大に向けた取り組みを実施するとともに、両事業会社のシステムや社内制度の統一に向けた検討を実施してまいりました。」
情報共有、技術研鑽、業務効率化を通じた調査・設計連携業務の受注拡大を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「両事業会社間の情報共有、技術研鑽、業務遂行の効率化を図ることで、調査・設計連携業務の受注拡大に向けた取り組みを実施」
両事業会社の技術研鑽と業務効率化を通じた調査・設計連携業務の受注拡大を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「・設計技術と調査解析・評価技術との融合による付加価値向上に伴う売上拡大 ・リソース及び顧客を相互活用・共有することによる販路拡大・事業領域の拡大」
設計技術と調査解析・評価技術の融合に加え、リソース・顧客の相互活用を具体的な課題として掲げ、販路・事業領域の拡大につなげる方針を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「設計技術と調査解析・評価技術との融合による付加価値向上に伴う売上拡大」
設計技術と調査解析・評価技術を融合し、付加価値向上を売上拡大につなげる課題を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「設計技術と調査解析・評価技術との融合による付加価値向上に伴う売上拡大」
設計技術と調査解析・評価技術の融合を売上拡大につなげる課題を再掲している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「設計技術と調査解析・評価技術との融合による付加価値向上に伴う売上拡大」
第1次中期経営計画の課題として、設計技術と調査解析・評価技術の融合を売上拡大につなげる方向を示している。