景気・広告市場の悪化
FY2021に初出。17回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1交通広告市場の堅調推移を更新有価証券報告書
「インバウンド需要の回復を背景に交通広告市場が堅調に推移する中」
インバウンド需要の回復を背景として、交通広告市場が堅調に推移しているとの市場環境認識を記載している。 - FY2026広告市場規模実績の更新有価証券報告書
「2025年の総広告費が８兆623億円（前年比105.1％）と４年連続で過去最高を更新しました。交通広告分野はインバウンド需要の高まりで全国的に増加し、特に関西圏では大阪・関西万博の開催に伴い、駅の大型デジタルサイネージが多く新設されるなど、1,736億円（前年比108.6％）と増加傾向にあります。」
2025年の総広告費と交通広告費の市場規模・前年比を更新し、総広告費は4年連続で過去最高と記載している。 - FY2026-H1広告市場規模実績の更新有価証券報告書
「2024年の総広告費が7兆6,730億円（前年比104.9％）と３年連続で過去最高を更新し、交通広告分野におきましても1,598億円（前年比108.5％）と増加傾向にあります（出典：株式会社電通「2024年日本の広告費」）。」
総広告費と交通広告費について、2024年の市場規模と前年同期比を更新した。総広告費は3年連続で過去最高、交通広告も増加傾向と記載している。 - FY2025広告需要の見通し更新有価証券報告書
「広告業界においては、景況感の先行きは不透明な面があるものの、好調な企業業績を背景に広告需要が拡大するとともに、市場成長を牽引するデジタル広告は更に伸張することにより、市場全体としては、プラスの成長が継続しております。」
景況感の不透明さを残しつつ、広告需要の拡大とデジタル広告の伸張により市場全体のプラス成長が継続しているとの見通しを示している。 - FY2025-H1広告需要の回復・成長見通しの更新有価証券報告書
「広告業界においては、景況感の先行きは不透明な面があるものの、昨年に引続き人流の回復に伴い、屋外広告や交通広告等の需要が拡大するとともに、市場成長を牽引するデジタル広告は更に伸張することにより、市場全体としては、プラスの成長を予測しています。」
景況感の不透明さを残しつつ、人流回復に伴う屋外・交通広告需要の拡大とデジタル広告の伸張により、市場全体はプラス成長を予測すると見通しを更新している。 - FY2024-Q3媒体別の回復状況を更新有価証券報告書
「広告業界においては、経済産業省が本年１月に発表した「特定サービス産業動態統計調査」によれば、インターネット広告、屋外広告や交通広告の売上高は足元前年同月を上回って推移しています。一方でテレビ等の４媒体広告は前年同月を下回る状況が継続しています。」
インターネット広告、屋外広告、交通広告が前年同月を上回る一方、テレビ等の4媒体広告は前年割れが継続していると、媒体別の回復状況を更新している。数値による比率は示されていないが、広告市場の一部の弱さは実際の状況として記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「８月の屋外広告や交通広告の売上高は前年同月を上回りました。一方で、テレビ等のマス４媒体広告は前年同月を下回る推移が継続しております。」
屋外広告・交通広告の回復が続く一方、マス4媒体広告は前年同月割れが継続しており、媒体別の回復差を引き続き示している。 - FY2024-Q1サービス・デジタル広告の成長予測有価証券報告書
「新型コロナウイルス対策の緩和に伴い、「交通・レジャー」や「外食・各種サービス」などサービス関連の広告需要が拡大するほか、市場成長を牽引するデジタル広告の更なる伸張もあり、市場全体としては、プラスの成長を予測しています。」
サービス関連広告需要の拡大とデジタル広告の伸長により、市場全体はプラス成長を予測すると記載している。一方で、ウクライナ情勢や金融機関破綻などによる先行き不透明感も併記している。 - FY2023市場回復・成長媒体への言及有価証券報告書
「2022年の総広告費は国内外の様々な影響を受けつつも、過去最高を記録し、特にインターネット広告費は、社会のデジタル化を背景に継続して高い増加率を保っており、その成長に市場全体が支えられております。」
広告市場全体のマクロ悪化リスクを維持しつつ、総広告費の過去最高やインターネット広告の成長を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「広告業界においては、経済産業省が本年１月に発表した「特定サービス産業動態統計調査」によれば、屋外広告は前年同月を上回る状況で推移しております。一方でテレビ等の４マス広告や交通広告は回復が弱い傾向が継続しております。」
屋外広告は前年同月を上回る一方、4マス広告・交通広告の回復は弱いという媒体別の回復差を引き続き示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「広告業界においては、経済産業省が本年10月に発表した「特定サービス産業動態統計調査」によれば、８月の屋外広告は前年同月を上回りました。一方で交通広告やテレビ等のマス４媒体広告は前年同月を下回る推移が継続しております。」
屋外広告が前年同月を上回る一方、交通広告・マス4媒体広告は前年割れが継続しているとして、媒体別の回復差を引き続き示している。 - FY2023-Q1回復方向の媒体差を明示有価証券報告書
「４月から５月の屋外広告・交通広告はいずれも前年同月を上回って推移しており回復傾向が伺われます。一方でテレビ等のマス４媒体広告は合計で前年同月を下回る推移が継続しております。」
屋外広告・交通広告は前年同月を上回る一方、マス4媒体広告は前年同月を下回っており、媒体ごとに回復状況が分かれていることを示している。 - FY2022媒体別の回復差を明示有価証券報告書
「広告業界においては、今年２月の広告業売上高は、前年同月比101.9％と昨年４月以降の回復基調を概ね維持しており、屋外広告においても同124.2％となっていますが、交通広告は同95.4％と回復の遅れが見られます。」
広告市場全体と屋外広告は回復基調を示す一方、交通広告は前年割れとして回復の遅れを示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「広告業界においては、経済産業省が本年１月に発表した「特定サービス産業動態統計調査」によれば、昨年11月のテレビ等の４マス広告は、前年同月比104.5％と４月以降の回復基調を概ね維持しており、屋外広告においても同120.7％、交通広告は同108.0％と昨年８月以降の回復基調を概ね維持しておりますが、コロナ禍以前の状況には戻っておりません。」
4マス・屋外・交通広告の回復基調を示す一方、コロナ禍以前の水準には戻っていないとして、広告市場の不確実性を引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「広告業界においては、経済産業省が本年10月に発表した「特定サービス産業動態統計調査」によれば、本年８月のテレビ等の４マス広告は、前年同月比121.6％と4月以降の回復基調を維持しており、屋外広告においても同131.0％、交通広告は同122.3％と回復の兆しが見られておりますが、コロナ禍以前の状況には戻っておりません。」
4マス・屋外・交通広告に回復の兆しが示された一方、コロナ禍以前の水準には戻っていないとして、広告市場の不確実性を引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「広告業界においては、経済産業省が本年７月に発表した「特定サービス産業動態統計調査」によれば、本年５月のテレビ等の４マス広告は、前年同月比128.9％と回復基調にあるものの、屋外広告は同101.1％、交通広告は同91.0％と回復の兆しがわずかに見られる程度にとどまっています。」
広告市場について、4マス広告は回復基調にある一方、屋外広告・交通広告の回復は限定的であると記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「マクロ経済の悪化・関連市場の動向・国内外の景気変動等は、当社の業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
多様な媒体と業種を扱い特定顧客への依存を避ける一方、広告需要に関するマクロ環境をリスクとしている。