東京通信グループ（7359）・方針再掲
営業利益を重視した収益性管理
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2024。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
売上高・営業利益の成長と収益性を重視する経営指標186社が書いているテーマ・逆風4社・追い風184社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに46社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の最大化のための経営指標として、営業利益及びEBITDAを重視して事業運営を行っております。」
営業利益に加えてEBITDAを重視する経営指標の方針を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の最大化のための経営指標として、営業利益およびＥＢＩＴＤＡを重視して事業運営を行っております。」
従来の営業利益重視から、ＥＢＩＴＤＡを加えた複数指標による管理へ整理している。 - FY2020初出有価証券報告書
「企業の事業活動の成果を示す営業利益を最も重要な指標として位置付け、収益性判断の指標として営業利益率に注視しております。」
営業利益および営業利益率を成長フェーズにおける主要な経営管理指標として明示している。