研修のオンライン化
FY2021-Q1に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1オンデマンド型への移行有価証券報告書
「一方で、自治体等の意向による、リアルタイム型からオンデマンド型への移行などで、研修実施時期が前年比較で前倒しとなる傾向が継続しております。」
オンライン研修の継続に加え、自治体等の意向によりリアルタイム型からオンデマンド型への移行が進み、研修実施時期の前倒し傾向が継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「特に、当社が先行して実施を進めたハイブリッド型研修（集合研修とeラーニングの組み合わせ）をこども家庭庁・各自治体へ提供しており、オンライン研修が自治体・受講者に浸透し、受講者数も増加しております。」
オンライン研修、eラーニング、集合研修を組み合わせた研修提供方針が継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「特に、当社が先行して実施を進めたハイブリッド型研修（集合研修とeラーニングの組み合わせ）をこども家庭庁・各自治体へ提供しており、オンライン研修が自治体・受講者に浸透し、受講者数も増加しております。」
集合研修とeラーニングを組み合わせたハイブリッド型研修、オンライン研修、eラーニング外販の方針が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「研修のオンライン化により１案件当たりの受注額が減少傾向にあるものの、当第３四半期につきましては、第２四半期までに獲得した研修案件の実施が想定通りに進み、売上高、セグメント利益ともに好調に推移しました。」
オンライン化による受注単価低下は続いている一方、第3四半期には獲得済み研修案件の実施が想定通り進んだと説明されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「研修のオンライン化により１案件当たりの受注額が減少していること、および実施時期が当社の第３，第４四半期に集中する研修が増加し、翌第１四半期での売上計上額が小さくなる傾向にあること」
研修のオンライン化と実施時期の後ろ倒しによる受注額・売上計上時期への影響が引き続き説明されている。 - FY2023-Q1受注単価低下・計上時期後ろ倒しの顕在化有価証券報告書
「研修のオンライン化により１案件当たりの受注額が減少していること、および研修実施時期が当社の第４四半期までに実施されるケースが増えていることから、第１四半期に計上される売上、利益が減少する傾向があること」
オンライン化は継続しているが、1案件当たりの受注額低下と、第1四半期から第4四半期までの実施時期後ろ倒しという影響が具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「またこれらの要因以外に、e-learningサービスをはじめ研修事業のさらなる拡大のために人員を増強しており、人件費および採用費が増加したことも対前年同期比でセグメント利益が減少した要因となっております。」
オンライン・e-learningを含む研修事業の拡大方針と、そのための人員増強が引き続き記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また当連結会計年度において順調に受注額が拡大するとともに、受注した研修については、同研修のオンライン化により遅れなく実施したことによるものです。」
オンライン化によって研修を遅延なく実施する運用が継続し、国内研修事業の売上高1,182百万円、営業利益290百万円につながったと説明されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に受注した研修については同研修のオンライン化により遅れなく実施した結果、売上高767百万円（前年同期比16.7%増）、営業利益150百万円（同67.4%増）となりました。」
オンライン化を継続するだけでなく、当期受注分の研修を遅延なく実施したという具体的な運用成果が記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「同研修のオンライン化による売上確保などの対応を進めた結果」
延期されていた研修について、オンライン化を通じて売上を確保する対応を引き続き進めている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「同研修のオンライン化などの対応を進めた」
新型コロナウイルス感染症の影響で後ろ倒しとなった研修について、オンライン化を進めている。