新型コロナウイルス感染拡大による業績影響の不確実性
FY2020-Q2に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2025-02-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。39社中24社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況のなか、当第１四半期累計期間の業績は、2024年１月の能登半島地震の影響等により、年初の資格取得マインドの低下やCM効果の減少等の影響を受け、スタディング事業の1月度の現金ベース売上は昨年よりも落ち込みました。」
従来リスクとして示していた自然災害等の外部ショックについて、能登半島地震による資格取得マインド低下・CM効果減少・1月の現金ベース売上落ち込みが実際に発生したと記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また、大規模な自然災害等を原因とする消費マインドの低下や企業の人材育成投資の低下に対応するために、新規顧客の集客力を向上させるとともに、既存顧客へのリピート販売、継続販売を強化しております。中長期的には、スタディング事業、法人教育事業に加えて、キャリア事業、生成AI事業等を成長させ、事業ポートフォリオを分散させることで、特定の事業へのリスクを軽減してまいります。しかしながら、今後、大規模な自然災害や事故、戦争、テロ、社会不安、金融不安等が発生した場合、当社の事業領域において消費者マインドの低下や市場の冷え込みが発生する可能性があります。」
従来の新型コロナウイルス中心の不確実性から、自然災害、事故、戦争、テロ、社会不安、金融不安等を含む広範な外部ショックのリスクへ整理を広げ、キャリア・生成AI事業を含むポートフォリオ分散を対応策として示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大について、今後の収束時期等を予測することは困難な状況にあり、当事業年度の財務諸表作成日現在においては、当社の財政状態、経営成績に重要な影響を及ぼす可能性は少ないものと想定しております。」
収束時期の予測困難性を維持しつつ、財政状態・経営成績への重要な影響は少ないとの想定を示している。 - 2022-11-14後退決算説明資料
「オンライン学習が普及したことで、コロナの感染状況にかかわらず需要が増加」
コロナ感染状況による需要変動について、オンライン学習の普及により需要が増加するという、従来より影響を弱める方向の説明が示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大が当社業績に与える影響につきましては、感染拡大による影響が長期化することに伴い、不透明な事業環境が継続することが予想されておりますが、一方でワクチンの接種が一定程度進んだこと等により、新型コロナウイルスの影響は減少傾向にあると考えております。」
感染拡大長期化による不透明な事業環境を示しつつ、ワクチン接種等により影響は減少傾向にあるとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大が当社業績に与える影響につきましては、感染拡大による影響が長期化することに伴い、不透明な事業環境が継続することが予想されておりますが、一方でワクチンの接種が一定程度進んだこと等により、新型コロナウイルスの影響は減少傾向にあると考えております。」
不透明な事業環境の継続可能性を示しつつ、ワクチン接種等により影響は減少傾向にあるとの説明を再掲している。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大が当社業績に与える影響につきましては、感染拡大による影響が長期化することに伴い、不透明な事業環境が継続することが予想されておりますが、一方でワクチンの接種が一定程度進んだこと等により、新型コロナウイルスの影響は減少傾向にあると考えております。」
不透明な事業環境が続く可能性は維持している一方、ワクチン接種等により新型コロナウイルスの影響は減少傾向にあると説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大について、今後の収束時期等を予測することは困難な状況にあり、当事業年度の財務諸表作成日現在においては、当社の財政状態、経営成績に重要な影響を及ぼす可能性は少ないものと想定しております。」
収束時期の予測困難性を維持しつつ、財政状態・経営成績への重要な影響は少ないとの想定を示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルスの感染症の収束時期は依然として不透明であるため、業績に与える影響については、引き続き注意が必要と認識しております。」
感染症の収束時期が不透明であり、業績影響への注意が必要という不確実性を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2021年12月期において、現時点では新型コロナウイルス感染症の収束時期の見通しは立っていないことを前提としております。」
感染症の収束時期が見通せないという不確実性を引き続き前提としている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「依然として新型コロナウイルス感染症の収束時期の見通しはたっておりません。」
感染症の収束時期が見通せない不確実性を引き続き示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらのサービスは、Webを介して提供されるため、自然災害や感染症の流行時もサービスを提供することが可能になっております。また、勤務体制としては、テレワークが可能な体制を敷いているため、自然災害や感染症流行時でも事業を継続することが可能であり、今回の新型コロナウイルス感染拡大時においても、影響はでておりません。しかしながら、今後、大規模な自然災害や・感染症等の発生、拡大等により、長期間にわたって、当社が取り扱っている資格講座の試験が延期、又は中止となったり、法人企業活動が大幅に制限される状態となった場合、当社の経営状態及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
Web提供とテレワークにより現時点のコロナ影響は出ていないとしつつ、試験延期・中止や法人活動制限の将来リスクを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「今後もこのような傾向が続いていくことを前提としている一方、新型コロナウイルスの感染拡大が長期化した場合、マイナス（リスク）要因が顕在化することによる業績に影響を与えるリスクがあると想定しております。」
プラス要因が落ち着く傾向を前提にしつつ、感染拡大長期化によるリスク顕在化の可能性を引き続き示している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「一方、新型コロナウイルスの感染拡大が長期化した場合、プラス要因は、一定程度は継続すると考えられるものの、マイナス（リスク）要因が顕在化した場合には業績に影響を与えるリスクがあると想定しております。」
感染拡大の長期化を前提に、プラス要因の継続とマイナス要因の顕在化可能性を併記している。