原材料価格高騰・サプライチェーン混乱リスク
FY2022-Q3に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
グッドパッチがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調が見られる一方で、米国の政策動向や国際情勢に伴う地政学的リスク、金融資本市場の変動、物価上昇、個人消費の低迷等の影響により、国内外の経済見通しは依然として不透明な状況が続くと考えられます。」
従来の物価・為替・金融引締め等の懸念に加え、米国の政策動向、地政学的リスク、金融資本市場の変動、個人消費の低迷を不透明要因として明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、コロナ禍の収束に伴い経済活動の正常化が進み、景気の持ち直しが見られたものの、金融引締めによる需要抑制など世界的な景気後退懸念が高まっており、先行き不透明な状況が続いております。」
経済活動の正常化を認識しつつ、金融引締めによる需要抑制や世界的な景気後退懸念を外部環境上の不透明要因として引き続き記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、コロナ禍の収束に伴い経済活動の正常化が進み、景気の持ち直しが見られたものの、金融引締めによる需要抑制など世界的な景気後退懸念が高まっており、先行き不透明な状況が続いております。」
従来の物価・為替等の懸念に加え、金融引締めによる需要抑制と世界的な景気後退懸念の高まりを外部環境の不透明要因として明示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「日本経済においては、インバウンド需要の増加や、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する影響の緩和により社会経済活動の正常化が進み、景気は緩やかに回復の兆しがみられておりますが、円安による輸入価格の高騰が国内物価を上昇させる懸念等、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
COVID-19の影響緩和と景気回復の兆しを認識しつつ、円安による輸入価格・国内物価上昇を外部環境の不透明要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「日本経済においては、インバウンド需要の増加や、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する感染拡大防止策等により、社会経済活動の正常化が進み、景気は緩やかに回復の兆しがみられておりますが、原材料・エネルギー価格の高騰による為替動向の懸念、物価の上昇等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高騰、為替動向、物価上昇を企業業績を取り巻く外部環境の不透明要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の高騰や円安進行による為替動向の懸念、物価の上昇等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格高騰に加え、エネルギー価格、円安による為替動向、物価上昇を外部環境の不透明要因として明示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、ロシア・ウクライナ情勢の影響などによる原材料価格の高騰に加え、世界的なインフレの進行リスクに対応した政策金利の引き上げなど、依然として先行きの不透明な状況が続いております。」
従来の原材料価格高騰に加え、世界的なインフレ進行リスクと政策金利引き上げを外部環境の不透明要因として明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「日本経済においては、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン接種が進み、社会経済活動の正常化に向けた動きが見られましたが、同感染症の収束が未だ見通せないほか、エネルギー価格の高騰や円安による為替相場の変動等、企業業績を取り巻く環境は厳しさを増し、総じて経済活動は慎重な姿勢が続く動きとなりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰や円安による為替変動を含む、企業業績を取り巻く外部環境の厳しさを引き続き記載している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱」
世界経済を取り巻く外部環境として、原材料価格の高騰とサプライチェーンの混乱が発生していると記載している。