長期滞留製品の評価損と販売見通しの不確実性
FY2021に初出。8回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社の製品 2,701,918千円 2,385,314千円 当社の売上原価に計上した製品評価損 （期首戻入額との相殺後） △72,275千円 △129,723千円」
製品残高は2,701,918千円から2,385,314千円へ減少し、製品評価損は戻入額が拡大した。長期滞留製品に関する評価損負担は低減した。 - FY2025対処有価証券報告書
「製品は移動平均法による原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）で評価しており、過去の販売実績や回転期間、将来の販売可能性に基づいて製品別に評価損を見積もっております。」
製品残高は3,014,502千円から2,701,918千円へ減少し、売上原価に計上した製品評価損は274,656千円から△72,275千円となった。長期滞留製品の評価損負担は当年度に低減した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社の製品 2,913,989千円 3,014,502千円 当社の売上原価に計上した製品評価損 （期首戻入額との相殺後） 2,698千円 274,656千円」
製品残高が2,913,989千円から3,014,502千円へ増加し、製品評価損は2,698千円から274,656千円へ大幅に増加した。長期滞留製品の評価リスクが実際の損失として拡大している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「製品は移動平均法による原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）で評価しており、過去の販売実績や回転期間、将来の販売可能性に基づいて製品別に評価損を見積もっております。」
製品2,913,989千円について、過去の販売実績、回転期間、将来の販売数量・価格を踏まえて評価損を見積もる方法と、主要販売先の在庫・発注方針による不確実性を継続開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「従いまして、棚卸資産の評価や固定資産の減損、繰延税金資産の回収可能性などの会計上の見積り等に及ぼす影響も軽微であると認識しております。」
棚卸資産の評価を含む会計上の見積りへの新型コロナウイルス感染症の影響は軽微との認識を継続している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「従いまして、棚卸資産の評価や固定資産の減損、繰延税金資産の回収可能性などの会計上の見積り等に及ぼす影響も軽微であると認識しております。」
棚卸資産の評価を含む会計上の見積りへの新型コロナウイルス感染症の影響は軽微との認識を継続している。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「従いまして、棚卸資産の評価や固定資産の減損、繰延税金資産の回収可能性などの会計上の見積り等に及ぼす影響も軽微であると認識しております。」
会計上の見積りの仮定に重要な変更はなく、棚卸資産の評価を含む新型コロナウイルス感染症の影響は軽微との認識を示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「回転期間が長期化した製品に関しては、原則として、滞留状況に応じて帳簿価額の一定割合を切り下げる方法を採用しておりますが、回転期間が長期化した要因、将来の販売数量及び販売価格の見通しを踏まえ、当該切下げ額が実態に合わないと判断した場合には、評価損計上額を個別に調整しております。」
製品2,346,580千円と製品評価損210,181千円を計上し、主要販売先の在庫数量・発注方針や将来の販売数量・価格が見積りと異なる場合、翌年度の製品及び評価損に重要な影響を与える可能性を新たに開示している。