イクヨ（7273）・リスク顕在化
遊休資産の時価下落による減損
FY2019に初出。2回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
2記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
遊休固定資産の減損損失34社が書いているテーマ・逆風34社・追い風0社
イクヨがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。13社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている34社のうち14社を表示しています。上の文は34社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「また、当社の遊休資産については、将来の使用見込みがないと判断した資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額48百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
遊休資産について48百万円の減損損失を計上し、時価・回収可能価額の低下が損失として発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（24,150千円）として特別損失に計上しております。」
遊休資産の時価下落が実際に発生し、減損損失24,150千円を計上した。