読む価値
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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.4
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高2,414,759百万円前年比 +7.4%
営業利益250,655百万円前年比 +11.5%
経常利益241,982百万円前年比 +1.1%
純利益（親会社株主帰属）164,119百万円前年比 -5.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益163円57銭
売上高営業利益率10.4%
期末の財政状態
総資産2,571,962百万円
うち純資産 1,182,670 百万円自己資本比率 43.7%前期末比 -2.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+80,150
投資-116,972
財務+95,260
純増減+58,438
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高347,016百万円
セグメント別売上高ランドモビリティ 1,581,848百万円（前年比 +7.7%）、マリン 547,520百万円（前年比 +5.9%）、ロボティクス 101,355百万円（前年比 -12.5%）、金融サービス 86,476百万円（前年比 +39.1%）、その他 97,558百万円（前年比 +14.6%）
セグメント別利益ランドモビリティ 124,347百万円（前年比 +42.3%）、マリン 113,661百万円（前年比 +4.1%）、ロボティクス 872百万円（前年比 -92.7%）、金融サービス 15,328百万円（前年比 -12.6%）、その他 -3,553百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,600,000百万円
営業利益260,000百万円
経常利益非開示
純利益175,000百万円
年間配当予想145円 → 50円（単純比較不可（株式分割前後のため））
配当性向29.5%
株主還元方針総還元性向は中期経営計画期間累計で40%を目安とする
業績の増減要因
二輪車や大型船外機の堅調な需要、サプライチェーンの正常化と物流・生産課題の改善による供給量増加、販売台数増加、価格転嫁、円安効果により売上高・営業利益が増加した。純利益は金利スワップ評価損、為替差損益、投資有価証券評価損、前年の投資有価証券売却益等の影響で減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規5社（社名は非開示）、除外2社（社名は非開示）
重要な後発事象2024年1月1日付の1株を3株とする株式分割、自己株式の取得・消却、ドイツTorqeedo GmbHの全株式取得による子会社化。
減損損失合計2,504百万円。マリンの志度事業所の土地・社屋830百万円、プール事業関連固定資産563百万円、ロボティクスの産業用無人ヘリコプター事業関連固定資産995百万円。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 4,135百万円、投資有価証券売却益 76百万円 / 特別損失 固定資産売却損 162百万円、固定資産処分損 1,488百万円、減損損失 2,504百万円、投資有価証券売却損 357百万円
減価償却費63,223百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト・報道関係者向け）
期末発行済株式数1,050,652,401
期末自己株式数59,121,495
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 2,414,759百万円（前年比 +7.4%） |
| 営業利益 | 250,655百万円（前年比 +11.5%） |
| 経常利益 | 241,982百万円（前年比 +1.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 164,119百万円（前年比 -5.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 163円57銭 |
| 売上高営業利益率 | 10.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 43.7% / 前期末 45.9% |
| 総資産 | 2,571,962百万円 |
| 純資産 | 1,182,670百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 80,150百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -116,972百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 95,260百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 347,016百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,600,000百万円 / 営業利益 260,000百万円 / 経常利益 非開示 / 純利益 175,000百万円 |
| 年間配当予想 | 145円 → 50円（単純比較不可（株式分割前後のため）） |
| 配当性向 | 29.5% |
| 株主還元方針 | 総還元性向は中期経営計画期間累計で40%を目安とする |
| セグメント別売上高 | ランドモビリティ 1,581,848百万円（前年比 +7.7%）、マリン 547,520百万円（前年比 +5.9%）、ロボティクス 101,355百万円（前年比 -12.5%）、金融サービス 86,476百万円（前年比 +39.1%）、その他 97,558百万円（前年比 +14.6%） |
| セグメント別利益 | ランドモビリティ 124,347百万円（前年比 +42.3%）、マリン 113,661百万円（前年比 +4.1%）、ロボティクス 872百万円（前年比 -92.7%）、金融サービス 15,328百万円（前年比 -12.6%）、その他 -3,553百万円 |
| 減価償却費 | 63,223百万円 |
| 減損損失 | 合計2,504百万円。マリンの志度事業所の土地・社屋830百万円、プール事業関連固定資産563百万円、ロボティクスの産業用無人ヘリコプター事業関連固定資産995百万円。 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 4,135百万円、投資有価証券売却益 76百万円 / 特別損失 固定資産売却損 162百万円、固定資産処分損 1,488百万円、減損損失 2,504百万円、投資有価証券売却損 357百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規5社（社名は非開示）、除外2社（社名は非開示） |
| 重要な後発事象 | 2024年1月1日付の1株を3株とする株式分割、自己株式の取得・消却、ドイツTorqeedo GmbHの全株式取得による子会社化。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト・報道関係者向け） |
| 期末発行済株式数 | 1,050,652,401 |
| 期末自己株式数 | 59,121,495 |
| 業績の増減要因 | 二輪車や大型船外機の堅調な需要、サプライチェーンの正常化と物流・生産課題の改善による供給量増加、販売台数増加、価格転嫁、円安効果により売上高・営業利益が増加した。純利益は金利スワップ評価損、為替差損益、投資有価証券評価損、前年の投資有価証券売却益等の影響で減少した。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。二輪車や大型船外機の需要が堅調だったこと、サプライチェーンの正常化と物流・生産課題の改善で供給量が増加したこと、販売台数の増加、価格転嫁、円安効果により売上高と営業利益が増加した。一方、純利益は金利スワップ評価損、為替差損益、投資有価証券評価損、前年の投資有価証券売却益などの影響で減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。