読む価値
76重要
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
500
億円（通期売上高予想の当初予想比増額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2023年12月期 第2四半期会社の説明として取り出せた項目 7 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高12,264億円+14.7%
営業利益1,428億円+39.4%
経常利益1,448億円+25.4%
純利益1,053億円+26.9%
通期業績予想
売上高
25,000億円
営業利益
2,500億円
経常利益
2,500億円
親会社株主に帰属する当期純利益
1,800億円
この資料で会社が説明したこと
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
米ドル為替換算レート
135円
ユーロ為替換算レート
145円
新しい施策
- パワープロダクツ事業の譲渡契約締結
- スノーモビル事業およびプール事業からの撤退
- 連結子会社ヤマハモーターエレクトロニクスとの合併検討開始
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
販売台数の増加・減少への言及はあるが、数値は非開示セグメント別実績
ランドモビリティ
売上高
7,950億円+15.4%
営業利益
694億円+88.9%
マリン
売上高
2,998億円+17.1%
営業利益
684億円+38.0%
ロボティクス
売上高
460億円-20.4%
営業利益
4億円-95.3%
金融サービス
売上高
385億円+37.4%
営業利益
43億円-54.2%
その他
売上高
472億円+22.6%
営業利益
3億円
中期経営計画の目標
総還元性向を中期経営計画期間累計で40％を目安とする方針への言及のみ。その他の目標値は非開示年間配当
年間配当
145円/株
中間配当
72.5円/株
配当性向
総還元性向：中期経営計画期間累計で40％を目安| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2023年12月期 第2四半期 |
| 売上高 | 12,264億円（前年比 +14.7%） |
| 営業利益 | 1,428億円（前年比 +39.4%） |
| 経常利益 | 1,448億円（前年比 +25.4%） |
| 純利益 | 1,053億円（前年比 +26.9%） |
| 通期業績予想 | 売上高 25,000億円 / 営業利益 2,500億円 / 経常利益 2,500億円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,800億円 |
| セグメント別実績 | ランドモビリティ 売上高 7,950億円（前年比 +15.4%） / 営業利益 694億円（前年比 +88.9%） / マリン 売上高 2,998億円（前年比 +17.1%） / 営業利益 684億円（前年比 +38.0%） / ロボティクス 売上高 460億円（前年比 -20.4%） / 営業利益 4億円（前年比 -95.3%） / 金融サービス 売上高 385億円（前年比 +37.4%） / 営業利益 43億円（前年比 -54.2%） / その他 売上高 472億円（前年比 +22.6%） / 営業利益 3億円 |
| 単価と数量の指標 | 販売台数の増加・減少への言及はあるが、数値は非開示 |
| 業績見通しの前提 | 米ドル為替換算レート 135円 / ユーロ為替換算レート 145円 |
| 中期経営計画の目標 | 総還元性向を中期経営計画期間累計で40％を目安とする方針への言及のみ。その他の目標値は非開示 |
| 年間配当 | 年間配当 145円/株 / 中間配当 72.5円/株 / 期末配当 非開示 |
| 配当性向 | 総還元性向：中期経営計画期間累計で40％を目安 |
| 新しい施策 | パワープロダクツ事業の譲渡契約締結、スノーモビル事業およびプール事業からの撤退、連結子会社ヤマハモーターエレクトロニクスとの合併検討開始 |
この書類が述べていない項目（17件）
売上総利益率営業利益率販管費当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価増減要因の内訳主要KPI店舗数・拠点数従業員数見通しに織り込んだリスク額財務目標自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。二輪車・大型船外機などの堅調な需要、前年に比べた供給量の改善、原材料などのコスト高騰に対する価格転嫁効果、円安によるプラス効果を業績改善の要因として挙げています。通期予想の上方修正については、為替の円安傾向と原材料価格高騰影響の緩和を理由としています。一方、ロボティクス事業やSPV事業の市況悪化、アウトドアレジャー需要の落ち着きも見通しの前提として示しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。