国内外451社によるグローバル事業体制
FY2016に初出。30回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026関係会社数の減少有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外346社の関係会社(連結子会社282社、持分法適用会社64社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびパワープロダクツ事業及びその他の事業からなっています。」
関係会社数は前年度の357社から346社へ、連結子会社は284社から282社へ、持分法適用会社は73社から64社へ減少した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2025関係会社数の減少有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外357社の関係会社(連結子会社284社、持分法適用会社73社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびパワープロダクツ事業及びその他の事業からなっています。」
関係会社数は前年度の360社から357社へ、連結子会社は289社から284社へ減少し、持分法適用会社は71社から73社となった。 - FY2024関係会社数の減少有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外360社の関係会社(連結子会社289社、持分法適用会社71社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびパワープロダクツ事業及びその他の事業からなっています。」
関係会社数は前年度の382社から360社へ、連結子会社は313社から289社へ減少した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成について、重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2023関係会社数の減少有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外382社の関係会社(連結子会社313社、持分法適用会社69社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびパワープロダクツ事業及びその他の事業からなっています。」
関係会社数は前年度の406社から382社へ減少し、連結子会社は339社から313社、持分法適用会社は67社から69社となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2022関係会社数の減少有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外406社の関係会社(連結子会社339社、持分法適用会社67社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびライフクリエーション事業及びその他の事業からなっています。」
関係会社数は前年度の415社から406社へ、連結子会社は348社から339社へ減少した。 - FY2022-Q1北米事業会社の統合有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッドは、ホンダアールアンドディアメリカズ・インコーポレーテッドの一部機能を統合しました。 ホンダオブアメリカマニュファクチュアリング・インコーポレーテッドは、ホンダマニュファクチュアリングオブアラバマ・エル・エル・シー、ホンダマニュファクチュアリングオブインディアナ・エル・エル・シー、ホンダトランスミッションマニュファクチュアリングオブアメリカ・インコーポレーテッド、ホンダアールアンドディアメリカズ・インコーポレーテッド、その他３社を合併し、ホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シーへ名称変更しています。」
北米で複数の四輪生産・開発関連会社を統合し、ホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シーへ名称変更した。 - FY2021関係会社数の減少と統合会社の発足有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外415社の関係会社(連結子会社348社、持分法適用会社67社)により構成されます。」
関係会社数は前年度の430社から415社へ減少した。2021年1月1日付で日立アステモ㈱が持分法適用会社となり、主要関係会社の統合後の構成を開示している。 - FY2021-Q3主要関係会社の吸収合併有価証券報告書
「本吸収合併の効力発生日である2021年１月１日付で、本統合会社は、当社の持分法適用会社となりました。同日付で、本統合会社は「日立アステモ株式会社」に名称変更しています。」
ケーヒン、ショーワ、日信工業と日立オートモティブシステムズの統合により、2021年１月１日付で日立アステモ㈱がHondaの持分法適用会社となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成について、重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2020関係会社数の減少有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外430社の関係会社(連結子会社357社、持分法適用会社73社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびライフクリエーション事業及びその他の事業からなっています。」
関係会社数は前年度の435社から430社となり、連結子会社は364社から357社、持分法適用会社は71社から73社となった。事業区分にはライフクリエーション事業が継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
当第2四半期において、事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2019関係会社数の減少と連結子会社の除外有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外435社の関係会社(連結子会社364社、持分法適用会社71社)により構成され…当連結会計年度において、本田汽車(中国)有限公司を連結子会社から除外しています。」
関係会社数は前年度の440社から435社となり、本田汽車(中国)有限公司を連結子会社から除外した。 - FY2019-Q3連結子会社の除外有価証券報告書
「(四輪事業) 当第３四半期連結会計期間において、本田汽車(中国)有限公司を連結子会社から除外しています。」
本田汽車(中国)有限公司を連結子会社から除外したことにより、グループ会社構成に変動が生じた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2018関係会社数の減少有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外440社の関係会社(連結子会社368社、持分法適用会社72社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびパワープロダクツ事業及びその他の事業からなっています。」
関係会社数は前年度の442社から440社となり、連結子会社は368社、持分法適用会社は72社となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。 また、主な会社の異動は、以下のとおりです。 第２四半期連結会計期間において、 ㈱エフテックを持分法適用会社から除外しています。」
事業内容に重要な変更はないことを再確認し、主な会社の異動として第２四半期に実施した㈱エフテックの持分法適用会社からの除外を再掲している。 - FY2018-Q2関係会社構成の変動有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、㈱エフテックを持分法適用会社から除外しています。この結果、平成29年９月30日現在では、当社グループは、当社、連結子会社369社および持分法適用会社75社により構成されることとなりました。」
㈱エフテックを持分法適用会社から除外し、連結子会社369社、持分法適用会社75社の構成となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
当第１四半期において、事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2017関係会社数の減少有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外442社の関係会社(連結子会社367社、持分法適用会社75社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業および汎用パワープロダクツ事業及びその他の事業からなっています。」
関係会社数は前回の451社から442社となり、連結子会社は368社から367社、持分法適用会社は83社から75社となっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社、連結子会社および持分法適用会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主な会社の異動はありません。」
事業内容および主な会社の構成に重要な変更・異動がないことを確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社および国内外451社の関係会社(連結子会社368社、持分法適用会社83社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業および汎用パワープロダクツ事業及びその他の事業からなっています。」
451社の関係会社と4事業区分をグループの構造的な事実として示している。