全社的な経費削減
FY2016-Q2に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、生産効率の向上及び経費削減等の企業努力によりコスト競争力の維持を図っております。」
生産効率向上及び経費削減をコスト競争力維持の手段として継続記載。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、生産効率の向上及び経費削減等の企業努力によりコスト競争力の維持を図っております。」
経費削減を生産効率向上とともにコスト競争力維持の手段として再記載。 - FY2021-Q2削除有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 345,328 347,230」
当四半期の経営成績分析では、全社的な経費削減は営業利益増加要因として記載されず、販売費及び一般管理費は前年同期の345,328千円から347,230千円へ増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「旅費交通費等が減少したことにより販売費及び一般管理費が減少したことが要因となり」
旅費交通費等の減少を通じて販売費及び一般管理費が減少し、営業利益の増加要因として実績に表れた。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業利益に関しては、売上高が減少したものの、売上高の減少に伴い商品仕入高が減少したこと及び生産数の減少に伴い原材料仕入高が減少したこと等により売上原価率が減少したこと、経費削減等により販売費及び一般管理費が減少したことが要因となり増加しました。その結果、売上高は前事業年度に比べ40百万円減少し、３億73百万円（前年同期比9.7％減）、営業利益は、前事業年度に比べ３百万円増加し、38百万円（前年同期比10.8％増）となりました。」
経費削減等による販売費及び一般管理費の減少が、燃焼機器部門の営業利益増加要因として実績に表れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、生産効率の向上及び経費削減等の企業努力によりコスト競争力の維持を図っております。」
生産効率向上と経費削減をコスト競争力維持の手段として継続記載。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、生産効率の向上及び経費削減等の企業努力によりコスト競争力の維持を図ってまいりますが、今後、収益力が低下する可能性があります。」
生産効率向上及び経費削減をコスト競争力維持の手段として継続記載。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、生産効率の向上及び経費削減等の企業努力によりコスト競争力の維持を図ってまいりますが、今後、収益力が低下する可能性があります。」
業績分析では全社的な経費削減を主因として掲げていない一方、競争力維持の企業努力として経費削減を再度記載。 - FY2017-Q3削除有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同四半期に比べ４億48百万円増加し、42億67百万円（前年同四半期比11.7％増）、売上高が増加したことが要因となり、営業利益は前年同四半期に比べ１億31百万円増加し、４億20百万円（前年同四半期比45.7％増）」
当第３四半期累計期間の経営成績分析では、営業利益増加の要因として売上高増加が記載され、前回記載された「全社的な経費削減」への言及はない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「売上高は減少したものの、付加価値の高い製品の売上高が増加したこと及び全社的な経費削減に取り組んだことが要因となり、営業利益は前事業年度に比べ１百万円増加し、４億円（前年同期比0.3％増）」
第３四半期報告では明示されなかった全社的な経費削減が通期では再び記載され、営業利益増加の要因とされた。 - FY2016-Q3削除有価証券報告書
「売上高が減少したことが要因となり、営業利益は前年同四半期に比べ20百万円減少し、２億88百万円（前年同四半期比6.5％減）」
本 filing の経営成績分析では、前回記載された「全社的な経費削減」への言及がなく、営業利益減少の要因として売上高減少のみが記載された。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「全社的な経費削減に取り組んだものの、売上高が減少したことが要因となり、営業利益は前年同四半期に比べ34百万円減少し、１億71百万円（前年同四半期比16.9％減）」
全社的な経費削減を実施したが、売上高減少による利益減少を併記。