新製品・新技術の開発遅延または失敗
FY2016に初出。12回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発方針および研究開発活動について、重要な変更がないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは自動車内装トリム部品の専門メーカーとして、ユーザー及び自動車メーカー各社のニーズに積極的に応える新製品・新工法を提供するため、強力に研究開発を進めております。」
新製品・新技術の開発遅延・失敗リスクに対し、研究開発を継続している。研究開発費は1,534百万円で、複数の環境対応・安全・快適関連製品の採用実績も記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発方針および研究開発活動について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発方針および研究開発活動について、重要な変更がないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは自動車内装トリム部品の専門メーカーとして、ユーザー及び自動車メーカー各社のニーズに積極的に応える新製品・新工法を提供するため、強力に研究開発を進めております。」
新製品・新技術の開発力強化を継続して記載し、研究開発費1,237百万円などの実績と複数製品の採用実績を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発方針および研究開発活動について、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発方針および研究開発活動について、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発方針および研究開発活動について、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新技術の開発方針および研究開発活動について、重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、品質競争力・コスト競争力の維持・強化のため、また社会的要請である環境に配慮した軽量化技術の開発など、製品開発力・技術力の強化を積極的に図っております。しかしながら、予測を超えた環境の変化や市場の変化により、魅力の高いあるいは低コストの新製品や新技術を開発できない場合やタイムリーに提供できない場合、将来の成長と収益性を低下させ、あるいは投下資金の負担により、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
新製品・新技術の開発力強化を進める一方、開発遅延・失敗による成長、収益性、投下資金への影響可能性を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、予測を超えた環境の変化や市場の変化により、魅力の高いあるいは低コストの新製品や新技術を開発できない場合やタイムリーに提供できない場合、将来の成長と収益性を低下させ、あるいは投下資金の負担により、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
新製品・新技術を開発できない場合やタイムリーに提供できない場合の成長・収益性への影響を挙げている。