Komori
ミクニ(7247)・施策前進

生活機器関連品の製品戦略見直しと体制再構築

FY2020-Q1に初出。18回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。

18記載
8年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020 – FY2021-Q3その他FY2022-Q3 – FY2022前進FY2024-Q2 – FY20262019: 220192020: 420202021: 420212022: 220222023: 120232024: 220242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
中国事業の戦略見直しによる黒字化21社が書いているテーマ・逆風5社・追い風19社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中4社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「営業損失は3億4千万円となりましたが、コスト削減や価格の適正化が進んだことにより、前期比では2億5千万円改善しました。」

    ガステクノ事業でコスト削減と価格適正化を進め、損失縮小という具体的な改善が記載された。
  2. 2026-05-29前進業績予想の修正

    「一方で、営業損失は3億4千万円となりましたが、コスト削減や価格の適正化が進んだことにより、前期比では2億5千万円改善しました。」

    ガステクノ事業の体制再構築・収益改善について、通期の損失縮小という結果が記載されている。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「日本国内は堅調に推移したものの、中国における内需の不振及び住宅市場の低迷の影響を受け、売上高は25億8百万円(前年同期比14.7%減)となりました。一方、営業損失は2億5百万円となり、コスト削減や価格の適正化が寄与して、前年同期から1億2千万円の損失縮小となりました。」

    ガステクノ事業でコスト削減と価格適正化を進めた結果、営業損失が前年同期から1億2千万円縮小した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「営業損益は売上高の増加に加え、社内改善を進めた結果、営業損失が3億2千5百万円(前年同期は3億4千3百万円の営業損失)と縮小しました。」

    ガステクノ事業で社内改善を進め、営業損失が前年同期の343百万円から325百万円へ縮小した。販売価格の適正化も増収要因として記載している。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「営業損益につきましては、当事業における費用削減を進めたこともあり、営業損失が4億1千3百万円(前年同期は5億7千3百万円の営業損失)に縮小しました。」

    ガステクノ事業で費用削減を進めた結果、営業損失が前年同期の5億7千3百万円から4億1千3百万円へ縮小した。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「営業損益につきましては、当事業における費用削減を進めたこともあり、営業損失が3億4千3百万円(前年同期は5億2千6百万円の営業損失)に縮小しました。」

    ガステクノ事業で費用削減を進めた結果、営業損失が前年同期から183百万円縮小した。
  7. FY2022売上増加も調達難・費用上昇で通期損失拡大有価証券報告書

    「製品戦略を見直した結果、当事業の売上高は67億5千3百万円(前期比 16.1%増)となりました。半面、部材の調達難に加え、原材料費、物流費の上昇などによる影響もあり、営業損失は4億9千1百万円と前期(2億2千1百万円の営業損失)から拡大しました。」

    製品戦略の見直しにより売上高は増加した一方、部材調達難、原材料費・物流費上昇により営業損失は221百万円から491百万円へ拡大した。
  8. FY2022-Q3売上増加も部材・原材料・物流費上昇で損失拡大有価証券報告書

    「製品戦略を見直した結果、当事業の売上高は49億2百万円(前年同期比18.5%増)となりました。半面、部材調達が困難になったことに加え、原材料価格、物流費の上昇による影響などもあり、営業損失は2億7千6百万円(前年同期は2億1千3百万円の営業損失)となりました。」

    製品戦略見直しにより売上高は増加した一方、部材調達難及び原材料価格・物流費上昇の影響で営業損失は拡大している。
  9. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「製品戦略を見直し、生産効率の向上に取り組んだ結果、当事業の売上高は32億6千7百万円(前年同期比38.6%増)となり、営業損失は1億6千5百万円と前年同期(2億6千4百万円の営業損失)から縮小しました。」

    製品戦略の見直しと生産効率向上への取り組みを継続した結果、営業損失が前年同期比で99百万円縮小した。
  10. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「製品戦略を見直し体制を再構築した結果、当事業の売上高は15億1千2百万円(前年同期比46.5%増)となり、営業損失は7千5百万円と前年同期(1億4千4百万円の営業損失)から縮小しました。」

    生活機器関連品事業では、製品戦略の見直しと体制再構築を継続した結果、売上高が46.5%増加し、営業損失が144百万円から75百万円へ縮小した。
  11. FY2021前進有価証券報告書

    「新型コロナウイルスの感染拡大による影響を受けながらも、製品戦略の見直しを図った結果、当事業の売上高は58億1千8百万円(前期比 0.0%減)となり、営業損失は2億2千1百万円と前期(3億4千5百万円の営業損失)から縮小しました。」

    製品戦略の見直しを継続し、その結果として生活機器関連品事業の営業損失が前期から124百万円縮小している。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「競争環境の変化を受け当グループは製品戦略を見直しました。この結果、当事業の売上高は41億3千5百万円(前年同期比 4.6%減)となりましたが、営業損失は2億1千3百万円と前年同期(3億8百万円の営業損失)から縮小しました。」

    生活機器関連品事業について、競争環境の変化への対応として製品戦略を見直したとの説明を継続している。
  13. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「競争環境の変化を受け当グループは製品戦略を見直し、体制を再構築しました。」

    生活機器関連品事業について、製品戦略の見直しと体制再構築を実施したとの説明を継続している。
  14. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「中国市場での競争激化を受け当グループは製品戦略を見直し、体制を再構築しました。」

    中国市場での競争激化への対応として、製品戦略の見直しと体制再構築を実施したとの説明を継続している。
  15. FY2020再掲有価証券報告書

    「主要市場である中国において競争が激化していることから、当グループは製品戦略を見直し、開発及び生産の体制を再構築しました。」

    中国市場の競争激化への対応として、製品戦略の見直しと開発・生産体制の再構築を実施したとの説明を継続している。
  16. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当グループは製品を見直し、開発と生産の体制を再構築しました。」

    従来の体制再構築を進めているとの表現から、製品の見直しと開発・生産体制の再構築を実施したとの表現に変化している。
  17. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「主要市場である中国で政府による環境政策の推進が遅れ競争が激化していることから、当グループは体制を再構築し、製品戦略を見直しました。」

    中国市場の環境政策の遅れと競争激化への対応として、体制再構築及び製品戦略の見直しを継続している。
  18. FY2020-Q1初出有価証券報告書

    「当グループは製品戦略を見直し、体制を再構築しております。」

    中国市場の環境政策の遅れと競争激化への対応として、製品戦略の見直し及び事業体制の再構築を進めていると記載している。
一緒に動いた変遷

「中国環境政策の遅れと競争激化による生活機器関連品事業への影響」は、この変遷が動いた18回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

877644★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中国環境政策の遅れと競争激化による生活機器関連品事業への影響8回
  3. 2普通株式への配当実施7回
  4. 3自動車関連品を中心とする研究・生産設備への投資7回
  5. 4福祉介護機器の法人需要開拓6回
  6. 5金利・流動性・証券市場の変動による財務リスク4回
  7. 6インド事業の成長に向けた戦略的資源配分4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ミクニの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-29の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
生活機器関連品の製品戦略見直しと体制再構築|ミクニ(7247)の変遷 | Komori