新中期経営計画2016-18「Value up to the Next」
FY2016に初出。21回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
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- 2026-08-06再掲決算
「当社グループは2031年３月期（2030年度）を見据えた長期経営ビジョン ～Kyokuto Kaihatsu 2030～の実現に向けた第２ステップである中期経営計画（３カ年計画）2025-27 [ Creating The Future As One (Ⅱ) ]（2025年４月１日～2028年３月31日）の２年目として、高付加価値製品・サービスを通じた社会的課題解決と価値の創造や生産性向上による利益体質の強化、企業価値向上を実現する資本政策の推進など諸施策の実行に努めました。」
中期経営計画2025-27の2年目として、社会課題解決、高付加価値化、生産性向上、資本政策を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは2031年３月期（2030年度）を見据えた長期経営ビジョン ～Kyokuto Kaihatsu 2030～の実現に向けた第２ステップである中期経営計画（３カ年計画）2025-27[Creating The Future As One (Ⅱ)]（2025年４月１日～2028年３月31日）の初年度として、高付加価値製品・サービスを通じた社会的課題解決と価値の創造や生産性向上による利益体質の強化、企業価値向上を実現する資本政策の推進など諸施策を実行しました。」
2025-27計画の初年度として、高付加価値製品・サービス、生産性向上、資本政策などの施策を実行していると再確認している。 - FY20252022-24計画の売上目標達成・営業利益率目標未達有価証券報告書
「また、当連結会計年度は本長期経営ビジョン実現に向けた第１ステップである中期経営計画 2022-24 ～Creating The Future As One～ （2022年４月１日～2025年３月31日）の最終年度であり、連結売上高は目標（140,000百万円）を上回り140,449百万円となりましたが、営業利益率は目標７％以上に対し4.7％と未達となりました。」
2022-24計画は売上高目標を達成した一方、営業利益率目標は未達だった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは2031年３月期（2030年度）を見据えた長期経営ビジョン ～Kyokuto Kaihatsu 2030～の実現に向けた第１ステップである中期経営計画（３カ年計画）2022-24 ～Creating The Future As One～（2022年４月１日～2025年３月31日）の２年目として、生産性向上による利益体質の強化や、持続的成長と変革を支える強固な事業基盤の構築など各施策の実行に努めました。」
中期経営計画2022-24の2年目として、生産性向上による利益体質強化と強固な事業基盤の構築を継続している。 - FY2022計画目標の一部達成・一部未達有価証券報告書
「中期経営計画 2019-21 ～To the Growth Cycle～ （2019年４月１日～2022年３月31日）の最終年度である2022年３月期に連結ベースで売上高110,000百万円以上、営業利益9,000百万円以上とすることが経営目標としておりましたが、売上高は116,910百万円、営業利益は6,974百万円となりました。」
旧中期経営計画の最終年度実績を開示し、売上高目標は達成した一方、営業利益目標は未達となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また同時に、中期経営計画（３カ年計画）2019-21 ～To the Growth Cycle～（2019年４月１日～2022年３月31日）の最終年度として、業績の確保と各施策の実行に努めました。」
中期経営計画2019-21の最終年度として、業績確保と各施策の実行を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また併せて、中期経営計画（３カ年計画）2019-21 ～To the Growth Cycle～ （2019年４月１日～2022年３月31日）の２年目として、企業品質の向上と社会的価値の深化を目指して諸施策を実行しました。」
中期経営計画2019-21の2年目として、企業品質の向上と社会的価値の深化に向けた施策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また併せて、新中期経営計画（３カ年計画）2019-21 ～To the Growth Cycle～ （2019年４月１日～2022年３月31日）の２年目として、企業品質と社会的価値の向上を図るべく、各施策の実行と業績の確保に努めました。」
新中期経営計画2019-21の2年目として、各施策の実行と業績確保に努めたと再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは新中期経営計画（３カ年計画）2019-21 ～To the Growth Cycle～ （2019年４月１日～2022年３月31日）の初年度として、企業品質の向上及び社会的価値の深化を図るべく、諸施策を実行しました。」
新中期経営計画2019-21の初年度として、企業品質の向上と社会的価値の深化に向けた施策を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは新中期経営計画（３カ年計画）2019-21 ～To the Growth Cycle～ （2019年４月１日～2022年３月31日）の初年度として、企業品質の向上と社会的価値の深化を目指して諸施策を実行しました。」
新中期経営計画2019-21の初年度として、企業品質の向上と社会的価値の深化に向けて施策を実行したと再確認している。 - FY2019売上目標達成・営業利益目標未達有価証券報告書
「物流・環境系製品の受注確保、ストックビジネス・海外事業の拡大等の施策に取り組んだ結果、グループ業績目標のうち売上目標は達成することができました。一方で、売上構成の変化や原材料価格の上昇、固定費の高止まり等の影響により、利益目標は未達に終わりました。」
2016-18計画は売上高目標100,000百万円以上を114,301百万円で達成した一方、営業利益目標9,000百万円以上に対して8,554百万円となり未達だった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（2016年４月１日～2019年３月31日）の最終年度として、引き続き確固たる収益基盤の確立と企業品質の向上を目指し、諸施策を実行しました。」
中期経営計画の最終年度として、収益基盤の確立と企業品質の向上に向けた施策を引き続き実行している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（2016年４月１日～2019年３月31日）の最終年度として、企業品質の向上を図り事業の拡大を目指すべく、引き続き各種施策を実行しました。」
中期経営計画の最終年度として、企業品質の向上と事業拡大に向けた施策を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（平成28年４月１日～平成31年３月31日）の２年目として収益基盤の強化と企業品質の向上に向けた各種施策に取り組みました。」
中期経営計画の２年目として、収益基盤の強化と企業品質の向上に向けた施策への取り組みを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（平成28年４月１日～平成31年３月31日）の２年目として前連結会計年度に引き続き、事業の質の向上と確固たる収益基盤の確立を図るべく、諸施策を実行しました。」
中期経営計画の２年目として、前年度に引き続き事業の質の向上と収益基盤の確立に向けた施策を実行したと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（平成28年４月１日～平成31年３月31日）の２年目として前連結会計年度に引き続き、確固たる収益基盤の確立を目指し諸施策を実行しました。」
中期経営計画の２年目として、前年度に引き続き確固たる収益基盤の確立を目指して施策を実行したと再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（平成28年４月１日～平成31年３月31日）の最終年度である平成31年３月期に連結ベースで売上高100,000百万円以上、営業利益9,000百万円以上とすることを経営目標としています。」
計画期間と最終年度の売上高・営業利益目標を明示し、同計画を引き続き推進している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループは中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（平成28年４月１日～平成31年３月31日）の初年度として、収益基盤の強化と企業品質の向上に向けた各種施策を実行しました。」
新中期経営計画の初年度として、収益基盤の強化と企業品質の向上に向けた施策を実行したと再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループは中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（平成28年４月１日～平成31年３月31日）の初年度として、事業の質の向上と確固たる収益基盤の確立を図るべく、諸施策を実行しました。」
新中期経営計画の初年度として、事業の質の向上と確固たる収益基盤の確立に向けて施策を実行したと再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは５月に発表した中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（平成28年４月１日～平成31年３月31日）の初年度として、確固たる収益基盤の確立を目指し諸施策を実行しました。」
新中期経営計画の初年度として、確固たる収益基盤の確立に向けて施策を実行したと再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの課題を踏まえつつ、次の３年間、およびその後も、発展的・継続的に成長していくため、新中期経営計画2016-18～Value up to the Next～（平成28年４月１日～平成31年３月31日）を策定し、グループ一丸となって計画達成に向けて取り組んでまいります。」
前計画の一部課題を踏まえ、2016年度から2018年度までの新計画を策定した。