読む価値
43定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
53.3
%（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日〜2026年３月31日連結日本基準売上高291,866百万円前年比 -3.0%
営業利益8,405百万円前年比 +53.3%
経常利益7,495百万円前年比 +146.0%
純利益（親会社株主帰属）4,726百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益254円50銭
売上高営業利益率当期 2.9% / 前期 1.8%
期末の財政状態
総資産182,636百万円
うち純資産 71,687 百万円自己資本比率 31.8%前期末比 +2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+20,533
投資-9,683
財務-6,943
純増減+3,907
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高18,620百万円
セグメント別売上高日本 29,453百万円（前年比 -2.2%）、北米 222,616百万円（前年比 -1.6%）、アジア 39,797百万円（前年比 -10.5%）
セグメント別利益日本 618百万円、北米 5,938百万円（前年比 -26.0%）、アジア 1,665百万円
地域別売上高29,453百万円（前年比 -2.2%）、222,616百万円（前年比 -1.6%）、39,797百万円（前年比 -10.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高288,000百万円（前年比 -1.3%）
営業利益5,500百万円（前年比 -34.6%）
経常利益4,100百万円（前年比 -45.3%）
純利益800百万円（前年比 -83.1%）
年間配当予想24円 → 20円（-16.7%）
配当性向9.4
業績の増減要因
構造改革などの取組みが実を結び利益は過去最高水準。日本は製品売上の減少があったが技術収入の増加や経費の減少で増益、北米は主要得意先の生産台数減少と円高で減収減益、アジアは中国地域の生産台数減少で減収となったが構造改革の効果で増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な変更は無。新規・除外の会社数および社名は記載なし。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 208百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 65百万円
減価償却費12,789百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数18,712,244
期末自己株式数139,078
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日〜2026年３月31日 |
| 売上高 | 291,866百万円（前年比 -3.0%） |
| 営業利益 | 8,405百万円（前年比 +53.3%） |
| 経常利益 | 7,495百万円（前年比 +146.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,726百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 254円50銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 2.9% / 前期 1.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 31.8 / 前期末 29 |
| 総資産 | 182,636百万円 |
| 純資産 | 71,687百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 20,533百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -9,683百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -6,943百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 18,620百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 288,000百万円（前年比 -1.3%） / 営業利益 5,500百万円（前年比 -34.6%） / 経常利益 4,100百万円（前年比 -45.3%） / 純利益 800百万円（前年比 -83.1%） |
| 年間配当予想 | 24円 → 20円（-16.7%） |
| 配当性向 | 9.4 |
| セグメント別売上高 | 日本 29,453百万円（前年比 -2.2%）、北米 222,616百万円（前年比 -1.6%）、アジア 39,797百万円（前年比 -10.5%） |
| セグメント別利益 | 日本 618百万円、北米 5,938百万円（前年比 -26.0%）、アジア 1,665百万円 |
| 地域別売上高 | 29,453百万円（前年比 -2.2%）、222,616百万円（前年比 -1.6%）、39,797百万円（前年比 -10.5%） |
| 減価償却費 | 12,789百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 208百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 65百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な変更は無。新規・除外の会社数および社名は記載なし。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 18,712,244 |
| 期末自己株式数 | 139,078 |
| 業績の増減要因 | 構造改革などの取組みが実を結び利益は過去最高水準。日本は製品売上の減少があったが技術収入の増加や経費の減少で増益、北米は主要得意先の生産台数減少と円高で減収減益、アジアは中国地域の生産台数減少で減収となったが構造改革の効果で増益。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。構造改革などの取組みが実を結んだ。日本では技術収入の増加や経費の減少、北米では主要得意先の生産台数減少や円高、アジアでは中国地域の構造改革の効果が挙げられている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。