デジタル情報技術・ネットワークへの依存
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「特にサイバー攻撃や他の不正行為は苛烈さ、巧妙さ、頻度において脅威を増しており、そのような攻撃の標的であり続ける恐れがあります。」
デジタル情報技術・情報セキュリティへの依存と、サイバー攻撃、情報漏洩、業務中断および製品機能への影響のリスクが継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「特にサイバー攻撃や他の不正行為は苛烈さ、巧妙さ、頻度において脅威が増しており、そのような攻撃の標的であり続ける恐れがあります。」
デジタル情報技術への依存と、サイバー攻撃、情報漏洩、業務中断および製品機能への影響のリスクが継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「特にサイバー攻撃や他の不正行為は苛烈さ、巧妙さ、頻度において脅威を増しており、そのような攻撃の標的にされる恐れがあります。」
デジタル情報技術への依存と、サイバー攻撃等による業務中断・情報漏洩・製品機能への影響のリスクが継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「特にサイバー攻撃や他の不正行為は苛烈さ、巧妙さ、頻度において脅威を増しており、そのような攻撃の標的にされる恐れがあります。」
デジタル情報技術への依存リスクについて、サイバー攻撃等の脅威が苛烈さ・巧妙さ・頻度の面で増大していると記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらのデジタル情報技術ネットワークやシステムは、安全対策が施されているものの、ハッカーやコンピュータウィルスによる攻撃、トヨタが利用するネットワークおよびシステムにアクセスできる者による不正使用・誤用、開発ベンダー・クラウド業者など関係取引先からのサービスの停止、電力供給不足を含むインフラの障害、天災などによって被害や妨害を受ける、または停止する可能性があります。」
業務、サプライチェーン、製品の情報サービスおよび運転支援機能に関するデジタル技術依存のリスクが継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような事態が起きた場合、重要な業務の中断や、機密データの漏洩、トヨタ製品の情報サービス機能・運転支援機能などへの悪影響のほか、法的請求、訴訟、賠償責任、罰金の支払い義務などが発生する可能性もあります。」
デジタル情報技術への依存に伴うサイバー攻撃、システム停止、情報漏洩等のリスクが継続している。 - FY2016,有価証券報告書
「これらのデジタル情報技術ネットワークやシステムは、安全対策が施されているものの、ハッカーやコンピュータウィルスによる攻撃、トヨタが利用するネットワークおよびシステムにアクセスできる者による不正使用・誤用、開発ベンダー・クラウド業者など関係取引先からのサービスの停止、電力供給不足を含むインフラの障害、天災などによって被害や妨害を受ける、または停止する可能性があります。」
製造、研究開発、サプライチェーン、販売、会計に加え、製品の情報サービス・運転支援機能も対象となるリスク。