横浜フィナンシャルグループ（7186）・方針再定義
6つのマテリアリティの特定と事業戦略への反映
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025。直近の記載はFY2025。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営マテリアリティの特定・見直しによる長期価値創造77社が書いているテーマ・逆風0社・追い風77社
横浜フィナンシャルグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。47社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている77社のうち14社を表示しています。上の文は77社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「2024年度には、経営環境や外部環境の変化に鑑み、マテリアリティを「地域企業の持続的成長」「少子高齢化の課題解決」「人的資本経営と人権の尊重」「デジタル社会の形成」「環境の保全・保護」「地域経済成長への貢献」に見直しました。」
従来の6つのマテリアリティを、経営環境・外部環境の変化を踏まえた6領域へ再構成した。 - FY2023初出有価証券報告書
「具体的には、「地球温暖化・気候変動対策」、「地域企業の持続的成長のサポート」、「地域経済の活性化」、「人生100年時代の暮らしのサポート」、「ＤＸ（金融デジタライゼーション）の推進」および「働き方改革・ダイバーシティの推進」の６つのマテリアリティを特定しており、これらのマテリアリティにもとづいたリスクや機会を事業戦略に反映して事業を推進するとともに、ステークホルダーの皆さまとの価値協創を通して、地域社会の持続的な発展と当社グループの持続的な成長を実現していく」
サステナビリティ上の優先課題を6つのマテリアリティとして特定し、リスク・機会を事業戦略へ反映する枠組みを初めて体系的に記載した。