人材の確保・定着・育成
FY2022に初出。17回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-08-24。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては店舗社員の「スキルマップ」を全面改訂し、目指すべき人材像と必要なスキル要件を明確に再定義いたしました。」「これにより、指導側・被指導側の双方が共通の指標のもとで、ロジカルかつスピード感を持ったコミュニケーションを行いながら、着実にステップアップできる環境を構築しております。」「当連結会計年度においては、物価上昇への対応及びエンゲージメントの基盤強化を目的として、全社平均で3.7％の賃上げを実施いたしました。」
店舗社員のスキルマップを全面改訂し、階層別・専門テーマ別研修とスキル評価シートを導入した。人的資本投資として全社平均3.7％の賃上げも実施した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「期初からの新卒初任給の引き上げや店舗の若手社員の給与テーブル改定等の人的資本投資に伴う人件費等の増加」
人的資本投資として、新卒初任給の引き上げ及び店舗の若手社員の給与テーブル改定を実施したことが、人件費等の増加要因として記載された。 - FY2025人的資本KPIの達成状況を開示有価証券報告書
「今後もKPIとして設定している各目標の達成に向けて、人材ポートフォリオの最適化と組織風土の改革を両輪に、人的資本価値の最大化を目指してまいります。」
2025年３月期の実績として、総採用人数32人、外国籍比率19％、各種研修受講率100％、エンゲージメントサーベイスコアAA、女性育児休業取得率100％などを開示した。一方、女性採用比率、デジタル人材比率、男性育児休業取得率、有給休暇取得率及び禁煙手当受給率は目標未達だった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費としては、全社的にコスト削減に努めたものの、ベースアップや福利厚生・人事制度改革に伴う人件費等の増加、新規出店や既存店舗の改修、設備投資及びアップガレージ25周年関連のキャンペーン等があったことにより前年同期比で大きく増加いたしました。」
ベースアップ、福利厚生及び人事制度改革に伴う人件費等の増加が引き続き記載され、人的資本施策の実施が費用増加要因となっている。 - FY2024前進有価証券報告書
「総採用人数 30人以上/年 45人 女性比率 30％以上 40％ 外国籍比率 10％以上 18％ デジタル人材比率 20％以上 20％」
人的資本の2024年3月期実績を開示し、採用人数、女性比率、外国籍比率及びデジタル人材比率は各目標値以上または同水準となった。研修受講率は100％だった一方、男性育児休業取得率、有給休暇取得率、禁煙手当受給率はそれぞれ目標を下回った。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費としては、全社的にコスト削減に努めたものの、ベースアップや福利厚生・人事制度改革に伴う人件費等の増加、新規出店や既存店舗の改修、及び設備投資があったことにより前年同期比で大きく増加いたしました。」
ベースアップ、福利厚生及び人事制度改革に伴う人件費等の増加が引き続き記載され、人的資本施策の実施が費用増加要因となっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費としては、全社的にコスト削減に努めたものの、ベースアップや福利厚生・人事制度改革に伴う人件費等の増加及び、新規出店や既存店舗の改修、設備投資があったことにより前年同期比で大きく増加いたしました。」
ベースアップ、福利厚生及び人事制度改革に伴う人件費等の増加が引き続き記載され、人的資本施策の実施が費用増加要因となっている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費としては、ベースアップや福利厚生・人事制度改革に伴う人件費等の増加があったものの、全社的にコスト削減に努めてまいりました。」
人的資本施策として掲げていたベースアップ、福利厚生及び人事制度改革の実施が、人件費等の増加要因として記載された。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、社員一人一人を「人的資本」と捉え、既成概念に捉われずビジネスを進化させる人材を採用・育成することにより、人も会社も持続的に成長できる環境づくりが必要不可欠だと考えております。」「総採用人数 30名以上」「女性比率 30％以上」「外国籍比率 10%以上」「デジタル人材比率 20%以上」」
従来の採用・教育・福利厚生方針を人的資本戦略として体系化し、新卒採用、研修、エンゲージメントに関する複数の測定可能な目標を設定した。 - FY2022初出有価証券報告書
「教育体制や研修内容の整備、福利厚生の充実等によって人材の定着と能力の底上げを行うとともに、積極的な採用活動を通じて、人材の確保に努めてまいります。」
教育・研修、福利厚生、採用を組み合わせ、接客・商品知識を持つ人材の定着と能力向上を進める。