クラウド化・マイクロサービス化による次世代ITシステムへの更新
FY2022に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、539百万円の支出超過（前中間連結会計期間は447百万円の支出超過）となりました。その主な要因は、無形固定資産の取得による支出480百万円、有形固定資産の取得による支出72百万円があったこと等によるものであります。」
2026年上半期も無形固定資産の取得に480百万円を支出しており、クラウド化・次世代ITシステム更新に向けたソフトウエア投資の継続が確認された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、ソフトウエア（ソフトウエア仮勘定含む）が890百万円、その他９百万円、合計899百万円の設備投資を実施いたしました。」
ソフトウエア投資を中心に899百万円を実施し、翌1年間についても設備投資1,007百万円、うちソフトウエア947百万円を計画している。クラウド環境への構築移行と、購買管理・サプライヤーポータル・商品データベース・電子カタログ等への投資継続が確認された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、447百万円の支出超過（前中間連結会計期間は383百万円の支出超過）となりました。その主な要因は、当社グループの内製ソフトウエア開発に伴う無形固定資産の計上による支出444百万円があったこと等によるものであります。」
2025年上半期も内製ソフトウエア開発に444百万円を投じており、次世代ITシステム更新に向けた投資の継続が確認された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間の設備投資金額（新設・拡充）は939百万円であり、その内訳は次のとおりであります。」
内製ソフトウエア投資を継続し、当連結会計年度の無形固定資産取得支出798百万円、翌1年間のソフトウエア投資予定935百万円が示された。クラウド環境上への構築移行も継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、383百万円の支出超過（前中間連結会計期間は370百万円の支出超過）となりました。その主な要因は、当社グループの内製ソフトウエア開発に伴う無形固定資産の計上による支出379百万円があったこと等によるものであります。」
内製ソフトウエア開発に伴う無形固定資産への投資を379百万円計上し、ITシステム更新への投資継続が確認された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、無形固定資産の取得による支出184百万円などにより186百万円の支出超過(前年同四半期累計期間は222百万円の支出超過)となりました。」
無形固定資産の取得に184百万円を支出し、内製ソフトウエアを含むITシステム更新への投資継続が確認された。完了や段階到達などの新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、539百万円の支出超過（前年同期比7.9％増）となりました。その主な要因は、有形固定資産の取得による支出57百万円、当社グループの内製ソフトウエア開発増加に伴う無形固定資産の取得による支出481百万円があったこと等によるものであります。」
内製ソフトウエア開発に伴う無形固定資産への投資が第3四半期連結累計期間にも継続し、481百万円の支出として示されている。クラウド化・次世代ITシステム更新に向けた投資継続の再確認である。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、370百万円の支出超過となりました。その主な要因は、有形固定資産の取得による支出56百万円、当社グループの内製ソフトウエア開発増加に伴う無形固定資産の取得による支出313百万円があったこと等によるものであります。」
内製ソフトウエア開発と無形固定資産への投資が第2四半期連結累計期間にも継続していることを、313百万円の支出として確認できる。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの内製ソフトウエア開発増加に伴う無形固定資産の取得による支出165百万円があったこと等によるものであります。」
内製ソフトウエア開発を継続し、当第1四半期に無形固定資産の取得として165百万円を支出した。次世代ITシステム更新に向けた投資の継続が確認できる。 - FY2022初出有価証券報告書
「クラウド化、マイクロサービス化（クラウド上で動作する多数の自律型小規模システムの協働により、より大きな機能を実現するソフトウエア構造への移行）による当社グループのITシステムおよびソフトウエア群の全面的な更新です。」
APMRO次世代クラウド版、商品データベース等のクラウド移行を主要なソフトウエア開発テーマとしている。