株価・業績と連動する株式報酬制度の導入
FY2022に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。30社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高め、また当該事項に対するステークホルダーへのコミットメントを明確にするため、重要業績評価指標（KPI）を反映した業績連動型の現金報酬として、各役員に定めた賞与算定基礎額に対して、年度業績に対する総合評価係数（0％～200％）を乗じて、支給する金額を算定し、12分割した金額を基本報酬と合わせて毎月支給する。」
売上高、利益、株価成長率、EBITDA等のKPIと0％～200％の評価係数を用いる役員報酬制度を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ある特定の業績条件を達成した際に権利確定となる当社の一部のパフォーマンス・シェア・ユニットは、当第３四半期連結累計期間において、その条件の達成可能性が確からしくないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益の算定に含めておりません。」
一部の業績条件付きパフォーマンス・シェア・ユニットについて、達成可能性が確からしくないため潜在株式調整後利益の算定から除外したとの開示を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高め、また当該事項に対するステークホルダーへのコミットメントを明確にするため、重要業績評価指標（KPI）を反映した業績連動型の現金報酬として、各役員に定めた賞与算定基礎額に対して、年度業績に対する総合評価係数（0％～200％）を乗じて、支給する金額を算定し、12分割した金額を基本報酬と合わせて毎月支給する。」
業績連動型の現金報酬・株式報酬について、売上高、当期純利益、営業利益、相対的株価成長率、EBITDAなどのKPIと0％～200％の評価係数を用いる仕組みを継続開示している。 - FY2023-Q3達成可能性に関する開示有価証券報告書
「ある特定の業績条件を達成した際に権利確定となる当社の一部のパフォーマンス・シェア・ユニットは、当第３四半期連結累計期間において、その条件の達成可能性が確からしくないため、潜在株式調整後四半期純利益の算定に含めておりません。」
業績条件付きの一部パフォーマンス・シェア・ユニットについて、当該条件の達成可能性が確からしくないため、潜在株式調整後利益の算定対象から除外したと開示している。 - FY2022初出有価証券報告書
「本制度は、当社が定める中期経営計画に応じた期間（以下、「業績評価期間」という。なお当初の業績評価期間は2022年４月１日から2025年３月31日までの３事業年度とし、当初の業績評価期間終了後も新たに定められる中期経営計画に応じた期間を新たな業績評価期間として、本業績連動型株式報酬制度の継続を予定している。）の業績目標達成度に応じて算定される数の当社普通株式（以下、「当社株式」という。）を、業績評価期間終了後に交付する株式報酬（いわゆるパフォーマンス・シェア・ユニット）制度であります。株式の交付にあたっては、各対象取締役の役位等に応じて当社取締役会であらかじめ定めた数を基礎として、当社の相対的株価成長率、売上高累計達成率及びEBITDA累計達成率に応じて０％～200％の範囲で調整を行い当社株式を交付するため、業績評価期間終了後に上記数値目標の達成率に応じて対象取締役に対して金銭報酬を支給することとし、当社による株式の発行又は自己株式の処分に際して、その金銭報酬債権の全部を現物出資させることで、当社株式を交付することになります。」
2022年4月から2025年3月までを評価期間とし、相対的株価成長率・売上高・EBITDAの達成度を0％～200％で株式報酬に反映する制度を導入した。