読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
34.3
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高8,218百万円前年比 +3.4%進捗 23.1%
営業利益65百万円前年比 -34.3%進捗 6.2%
経常利益73百万円前年比 -52.1%進捗 6.6%
純利益（親会社株主帰属）-26百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△4.15円
期末の財政状態
総資産12,869百万円
うち純資産 7,093 百万円自己資本比率 55.1%前期末比 -2.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高マニュファクチャリングサポート事業 4,913百万円（前年比 -3.6%）、コンストラクションサポート事業 1,184百万円（前年比 +14.9%）、ITサポート事業 734百万円（前年比 +6.9%）、EMS事業 1,292百万円（前年比 +27.9%）、その他 166百万円（前年比 -12.2%）
セグメント別利益マニュファクチャリングサポート事業 -26百万円、コンストラクションサポート事業 48百万円（前年比 +86.9%）、ITサポート事業 11百万円（前年比 -35.9%）、EMS事業 60百万円（前年比 +201.0%）、その他 -28百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高35,578百万円（前年比 +7.1%）
営業利益1,055百万円（前年比 +6.4%）
経常利益1,102百万円（前年比 -2.7%）
親会社株主に帰属する当期純利益643百万円（前年比 -2.0%）
業績予想の修正修正の有無 無 / 売上高 なし / 営業利益 なし / 経常利益 なし / 親会社株主に帰属する当期純利益 なし
年間配当予想40円 → 40円（0.0%）
業績の増減要因
半導体市場の低迷、電子機器の買い替えサイクル長期化、採用競争の激化・賃金高騰による人材不足が製造系事業の減収減益要因となった。建設系事業の人材ニーズ・受注増加、EMS事業の調達支援案件の受注増加と安定した需要が増収増益要因となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、その他 －
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数6,451,000株
期末自己株式数59,967株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 8,218百万円（前年比 +3.4%） |
| 営業利益 | 65百万円（前年比 -34.3%） |
| 経常利益 | 73百万円（前年比 -52.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -26百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △4.15円 |
| 自己資本比率 | 当期末 55.1 / 前期末 57.6 |
| 総資産 | 12,869百万円 |
| 純資産 | 7,093百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 35,578百万円（前年比 +7.1%） / 営業利益 1,055百万円（前年比 +6.4%） / 経常利益 1,102百万円（前年比 -2.7%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 643百万円（前年比 -2.0%） |
| 業績予想の修正 | 修正の有無 無 / 売上高 なし / 営業利益 なし / 経常利益 なし / 親会社株主に帰属する当期純利益 なし |
| 年間配当予想 | 40円 → 40円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | マニュファクチャリングサポート事業 4,913百万円（前年比 -3.6%）、コンストラクションサポート事業 1,184百万円（前年比 +14.9%）、ITサポート事業 734百万円（前年比 +6.9%）、EMS事業 1,292百万円（前年比 +27.9%）、その他 166百万円（前年比 -12.2%） |
| セグメント別利益 | マニュファクチャリングサポート事業 -26百万円、コンストラクションサポート事業 48百万円（前年比 +86.9%）、ITサポート事業 11百万円（前年比 -35.9%）、EMS事業 60百万円（前年比 +201.0%）、その他 -28百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、その他 － |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 6,451,000株 |
| 期末自己株式数 | 59,967株 |
| 業績の増減要因 | 半導体市場の低迷、電子機器の買い替えサイクル長期化、採用競争の激化・賃金高騰による人材不足が製造系事業の減収減益要因となった。建設系事業の人材ニーズ・受注増加、EMS事業の調達支援案件の受注増加と安定した需要が増収増益要因となった。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体市場の低迷、電子機器の買い替えサイクル長期化、採用競争の激化や賃金高騰による人材不足が製造系事業の減収減益要因となった。一方、建設系事業の人材ニーズ・受注増加や、EMS事業の調達支援案件の受注増加と安定した販売需要が増収増益に寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。