マーケティング・広報活動の強化
FY2020に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに44社。
- 2026-10-15前進決算説明資料
「<知名度向上施策>「山の日 フォトコンテスト」を開催」
登山天気アプリの知名度向上施策として、具体的なフォトコンテストの実施を記載している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「また、「tenki.jp」の認知度向上施策として、テレビドラマ「ブルーモーメント」との番組連動CMを放映しております。」
認知度向上施策として、テレビドラマとの番組連動CMを実施した。 - FY2024-Q3継続施策下でPV前年同期比低下有価証券報告書
「PV数が伸び悩む外部要因がありましたが、継続的なPV数の増加施策等により 当第3四半期累計期間のPV数は、前年同期比99.0%の47億PVとなりました。」
継続的なPV増加施策を実施したものの、台風発生数の少なさや記録的な晴天などの外部要因により、PV数は前年同期比99.0%となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「「tenki.jp」に新機能の追加や機能の拡充を図り、また、記事コンテンツ「気象予報士によるポイント解説(日直予報士)」において、話題性の高い記事を効果的かつ効率的に配信することで、認知度の向上を図ってまいりました。さらには、地点天気、雨雲レーダー、防災等の「tenki.jp」における基軸コンテンツのPV数を高めるよう、集中的にSEO対策等の施策を実施いたしました。」
新機能追加、記事配信、基軸コンテンツへの集中的なSEO対策を実施し、年間78億PV・前年同期比104.9%につなげた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社の事業環境としては、毎年のように発生する大雨や大型台風の接近による気象災害のリスクが高まる中、継続して実施している成長施策により地点天気、雨雲レーダー、防災を中心とした基軸コンテンツのPVが大きく伸長。9月には単月での過去最高PVを記録するなど、PV数は前年同期比104%とメディアとして引き続き成長を続けております。」
継続的な成長施策により基軸コンテンツのPVが伸長し、9月の単月過去最高PVおよび前年同期比104%という具体的成果を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「トレンドを踏まえたSEO対策も功を奏しPV数は前年同期比101%となりました。」
トレンドを踏まえたSEO対策により、PV数が前年同期比101%となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「一方で、サイト内回遊施策や検索エンジン最適化といった施策の結果、レジャー系コンテンツを中心に過去最高のアクセス数を記録するなどPV数は前事業年度比で大幅に増加(対前事業年度比119%)、メディアとして大きく成長したことによるものであります。」
サイト内回遊施策と検索エンジン最適化の実施により、過去最高アクセスとPV数119%増という具体的な成果を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一方、サイト内回遊施策や検索エンジン最適化といった通期で行っている施策の結果、秋の行楽シーズンを狙った紅葉等のレジャー系コンテンツでは過去最高のアクセスを記録しました。その結果、PV数は前年同期比で大幅に増加し、メディアとして大きく成長を続けております。」
サイト内回遊施策と検索エンジン最適化を継続実施し、秋のレジャー系コンテンツで過去最高アクセスを記録するなど、アクセス増加という具体的な結果を記載した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「サイト内回遊施策や検索エンジン最適化及び、新規コンテンツのリリース等の施策が、悪天候時を中心としたアクセス数の底上げに寄与したことで、PV数が大幅に増加し、2021年8月においては、過去最高の月間アクセス数を記録し、第2四半期累計期間においても、過去最高の累計アクセス数を達成するなど、大きく飛躍しました。」
サイト内回遊、検索エンジン最適化、新規コンテンツのリリースを実施し、2021年8月の月間アクセス数および第2四半期累計アクセス数で過去最高を達成した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「一方、積極的な季節性回遊施策や検索エンジン最適化施策を行ったことによりPV数が増加し、売上高は前年同期比で増加となりました。」
マーケティング・広報活動の強化方針に関連して、季節性回遊施策と検索エンジン最適化施策を実施し、PV増加につなげた。 - FY2020初出有価証券報告書
「天気予報専門メディアという年齢を問わないサービスであるからこそ、マーケティングや広報活動等を一層強化・推進し、幅広いユーザー獲得に努めてまいります。」
幅広いユーザー獲得の手段としてマーケティング・広報強化を挙げる。