売上高・営業利益率の重視
FY2020に初出。14回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに46社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高・広告粗利を重視する既存の経営指標について、重要な変更がないとの扱いが継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高・広告粗利を重視する既存の経営指標について、重要な変更がないとの扱いが継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの重視する経営指標は、①売上高、②広告粗利の２指標であります。インフルエンサーを活用したマーケティング手法を中心に、ソーシャルメディア広告全般において、クライアントの幅広いニーズに対応するソリューションを提供することで、売上高及び広告粗利の最大化を図ってまいります。」
売上高と広告粗利を重視し、インフルエンサー活用とソリューション提供によって両指標の最大化を図る方針が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高・広告粗利を重視する既存の経営指標について、重要な変更は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高・広告粗利を重視する既存の経営指標について、重要な変更は示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高・広告粗利を重視する既存の経営指標について、重要な変更は示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高・広告粗利を重視する既存の経営指標について、重要な変更は示されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの重視する経営指標は、①売上高、②広告粗利の２指標であります。インフルエンサーを活用したマーケティング手法を中心に、ソーシャルメディア広告全般において、クライアントの幅広いニーズに対応するソリューションを提供することで、売上高及び広告粗利の最大化を図ってまいります。」
売上高と広告粗利を重視し、インフルエンサー活用とソリューション提供により両指標の増加を図る方針が継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載され、売上高・広告粗利を重視する既存の経営指標に関する変更も示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとされ、売上高・広告粗利を重視する既存の経営指標についても変更は示されていない。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループの重視する経営指標は、①売上高、②広告粗利の２指標であります。インフルエンサーを活用したマーケティング手法を中心に、ソーシャルメディア広告全般において、クライアントの幅広いニーズに対応するソリューションを提供することで、売上高及び広告粗利の最大化を図ってまいります。」
従来の営業利益率に代わり、売上高と広告粗利を重視する経営指標として記載された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高・営業利益率を重視する既存の経営指標について、変更は示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとされ、売上高・営業利益率を重視する既存の経営指標に関する変更も示されていない。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループの重視する経営指標は、①売上高、②営業利益率の２指標であります。」「高収益なマーケティング手法を開発、展開していくことで、営業利益率の向上を図ってまいります。」
売上高と営業利益率を重視する経営指標として初めて独立して示し、インフルエンサー活用、ソリューション提供、高収益手法の開発を手段としている。