ギークス（7060）・方針再掲
環境宣言2030による環境負荷低減と情報開示
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
企業活動全般における環境保全方針45社が書いているテーマ・逆風0社・追い風45社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。20社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている45社のうち14社を表示しています。上の文は45社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「６つ目のマテリアリティ「気候変動への対応と対策」に基づき、より実効性の高い環境負荷低減の取り組みを進めております。サステナビリティ開示においては、CO2排出量の算定対象を「GHGプロトコル」のScope3に含まれる３項目（出張、通勤、リース機器）を含め、より包括的な環境負荷の“見える化”を進めております。」
環境宣言2030の理念を引き継ぐ気候変動マテリアリティの下で、Scope3の出張・通勤・リース機器を含む開示を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「持続可能な社会の実現に向けて策定した「環境宣言2030」は、一定の役割を果たしたことから、本年度よりその理念を引き継ぐかたちで、６つ目のマテリアリティ「気候変動への対応と対策」を新たに策定いたしました。これに基づき、より実効性の高い環境負荷低減の取り組みを進めております。」
環境宣言2030を単独の環境方針として扱う段階から、その理念を引き継ぐ気候変動マテリアリティへ再整理している。Scope3の出張・通勤・リース機器を算定対象に追加した。 - FY2023初出有価証券報告書
「持続可能な社会の実現に向け、これまで以上に地球環境へ配慮した事業活動を進めるべく、「環境宣言2030」を策定しました。SDGs達成目標年である2030年を意識した環境方針として、メンバー一丸となって環境負荷低減の取り組みを進め、また、CO2排出量や電気使用量、ゴミ排出量や複合機使用量等の情報開示も進めています。」
従来の環境負荷が少ない事業ポートフォリオという説明から、環境宣言2030を策定し、CO2排出量等の開示を進める方針を新たに明示している。