EBITDA水準に連動した新株予約権の行使条件
FY2022-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ギークスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「新株予約権者は、2026年３月期から2030年３月期のいずれかの事業年度において、当社の連結損益計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書から求められるEBITDAが下記（ａ）または（ｂ）に定める水準を超過した場合、それぞれに定められている割合（以下、「行使可能割合」という。ただし、１個未満の端数が生じる場合においては切り捨てるものとする。）を上限として、付与された本新株予約権を行使することができる。（ａ）EBITDAが1,500百万円を超過した場合：行使可能割合60％（ｂ）EBITDAが2,000百万円を超過した場合：行使可能割合100％」
従来の2022年3月期から2025年3月期を対象とする3段階条件から、2026年3月期から2030年3月期を対象とする1,500百万円・60％、2,000百万円・100％の新たな業績連動条件へ組み替えている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「新株予約権者は、2022年３月期から2025年３月期のいずれかの事業年度において、当社の連結損益計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書から求められるEBITDAが、（ａ）1,500百万円を超過した場合は行使可能割合50％、（ｂ）2,000百万円を超過した場合は行使可能割合80％、（ｃ）2,500百万円を超過した場合は行使可能割合100％を上限として、付与された本新株予約権を行使することができる。」
2022年3月期から2025年3月期のEBITDA水準に連動する行使条件を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新株予約権者は、2022年３月期から2025年３月期のいずれかの事業年度において、当社の連結損益計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書から求められるEBITDAが、（ａ）1,500百万円を超過した場合は行使可能割合50％、（ｂ）2,000百万円を超過した場合は行使可能割合80％、（ｃ）2,500百万円を超過した場合は行使可能割合100％を上限として、付与された本新株予約権を行使することができる。」
2022年3月期から2025年3月期のEBITDA水準に連動する新株予約権の行使条件を再掲している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「新株予約権者は、2022年３月期から2025年３月期のいずれかの事業年度において、当社の連結損益計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書から求められるEBITDAが、（ａ）1,500百万円を超過した場合は行使可能割合50％、（ｂ）2,000百万円を超過した場合は行使可能割合80％、（ｃ）2,500百万円を超過した場合は行使可能割合100％を上限として、付与された本新株予約権を行使することができる。」
2022年3月期から2025年3月期のEBITDA水準に応じて、新株予約権の行使可能割合を50％、80％、100％とする業績連動条件を新設している。