契約企業数を成長の客観的指標として運用
FY2019に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
識学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「企業理念及び経営戦略等の実現性を表す客観的な指標として、コンサルタント一人当たり売上高及びコンサルタント数を指標としております。」
客観的指標の担い手の表記が講師からコンサルタントへ変更され、コンサルタント一人当たり売上高とコンサルタント数を指標とする説明に改められている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末時点の累計契約社数は3,884社(前連結会計年度末は3,516社)となりました。」
累計契約社数を事業成長の客観的指標として引き続き開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「企業理念及び経営戦略等の実現性を表す客観的な指標として、講師一人当たり売上高及び講師数を指標としております。」
事業の客観的指標として講師一人当たり売上高と講師数を継続して用いている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末時点の累計契約社数は3,340社(前連結会計年度末は2,873社)となりました。」
累計契約社数を事業成長の客観的指標として引き続き開示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「企業理念及び経営戦略等の実現性を表す客観的な指標として、講師一人当たり売上高及び講師数を指標としております。」
客観的指標の説明が、従来の累計契約社数中心から、講師一人当たり売上高と講師数へ変更された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末時点の累計契約社数は1,846社(前連結会計年度末は1,519社)となりました。」
累計契約社数を事業成長の客観的指標として引き続き開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、当四半期連結会計期間末時点の累計契約社数は1,656社(前連結会計年度末は1,519社)」
累計契約社数を事業成長の客観的指標として引き続き開示している。 - FY2020指標を講師数まで拡張有価証券報告書
「企業理念及び経営戦略等の実現性を表す客観的な指標として、契約社数及び講師数を指標としております。」
従来の契約社数に加えて講師数も客観的指標として位置付け、事業拡大の供給能力を測る指標を追加している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、当四半期連結会計期間末時点の累計契約社数は1,378社(前事業年度末は979社)」
累計契約社数を事業成長の客観的な指標として引き続き開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末時点の累計契約社数は1,242社(前事業年度は979社)となり」
契約企業数を事業成長の客観的指標として引き続き開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末時点の累計契約社数は1,105社(前事業年度は979社)となり」
契約企業数を事業成長の指標として引き続き開示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「企業理念及び経営戦略等の実現性を表す客観的な指標として、契約企業数を指標としております。」
契約企業数を重要指標としつつ、具体的な数値目標は設定していない。