読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
21.8
％（売上高の前期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年3月1日〜2026年2月28日連結日本基準売上高6,536百万円前年比 +21.8%
営業利益491百万円前年比 +48.6%
経常利益499百万円前年比 +40.0%
純利益（親会社株主帰属）294百万円前年比 -31.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益34.96円
売上高営業利益率7.5
期末の財政状態
総資産4,859百万円
うち純資産 3,659 百万円自己資本比率 56.8%前期末比 +6.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+106
投資-50
財務-269
純増減-213
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,098百万円
セグメント別売上高組織コンサルティング事業 4,784,878千円（前年比 +1.7%）、スポーツエンタテインメント事業 724,536千円（前年比 +18.8%）、ファンド事業 1,027,499千円
セグメント別利益組織コンサルティング事業 -164,911千円、スポーツエンタテインメント事業 164,016千円、ファンド事業 492,438千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由現時点では業績に影響を与える未確定な要素が多く、業績予想の算出が困難。合理的に予測可能となった時点で公表
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
ファンド事業で投資先株式の売却による投資回収が1件発生。組織コンサルティング事業では事業拡大に伴う人件費、M&A関連費用、株主優待費用等により販売費及び一般管理費が増加。スポーツエンタテインメント事業ではBプレミア参入を目指したチーム強化、マーケティング、スポンサー獲得活動を実施。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失160,785千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 160,785千円
減価償却費64,172千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数9,138,996株
期末自己株式数725,021株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年3月1日〜2026年2月28日 |
| 売上高 | 6,536百万円（前年比 +21.8%） |
| 営業利益 | 491百万円（前年比 +48.6%） |
| 経常利益 | 499百万円（前年比 +40.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 294百万円（前年比 -31.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 34.96円 |
| 売上高営業利益率 | 7.5 |
| 自己資本比率 | 当期末 56.8 / 前期末 50.2 |
| 総資産 | 4,859百万円 |
| 純資産 | 3,659百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 106百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -50百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -269百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,098百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 現時点では業績に影響を与える未確定な要素が多く、業績予想の算出が困難。合理的に予測可能となった時点で公表 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | 組織コンサルティング事業 4,784,878千円（前年比 +1.7%）、スポーツエンタテインメント事業 724,536千円（前年比 +18.8%）、ファンド事業 1,027,499千円 |
| セグメント別利益 | 組織コンサルティング事業 -164,911千円、スポーツエンタテインメント事業 164,016千円、ファンド事業 492,438千円 |
| 減価償却費 | 64,172千円 |
| 減損損失 | 160,785千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 160,785千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 9,138,996株 |
| 期末自己株式数 | 725,021株 |
| 業績の増減要因 | ファンド事業で投資先株式の売却による投資回収が1件発生。組織コンサルティング事業では事業拡大に伴う人件費、M&A関連費用、株主優待費用等により販売費及び一般管理費が増加。スポーツエンタテインメント事業ではBプレミア参入を目指したチーム強化、マーケティング、スポンサー獲得活動を実施。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ファンド事業で投資先株式の売却による投資回収が発生したことなどにより売上高・営業利益・経常利益が増加しました。一方、前年に計上した投資有価証券売却益等の特別利益がなくなり、減損損失を計上したため、親会社株主に帰属する当期純利益は減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。