読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
48.2
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年4月1日〜2022年9月30日非連結（個別）日本基準売上高1,088,716千円前年比 +48.2%
営業利益124,000千円前年比 +106.0%
経常利益125,035千円前年比 +106.2%
純利益（親会社株主帰属）57,361千円前年比 +41.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益27.83円
期末の財政状態
総資産2,026,816千円
うち純資産 1,751,653 千円自己資本比率 86.4%前期末比 +3.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-38,451
投資-3,824
財務-20,464
純増減-62,739
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,550,999千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,247百万円（前年比 +30.4%）
営業利益237百万円（前年比 +9.0%）
経常利益238百万円（前年比 +8.7%）
純利益136百万円（前年比 -8.2%）
業績予想の修正売上高 非開示 → 2,247百万円 / 営業利益 非開示 → 237百万円 / 経常利益 非開示 → 238百万円 / 純利益 非開示 → 136百万円
年間配当予想10円 → 非開示
業績の増減要因
フロー型ビジネスでは小売業・金融業等の案件の大規模化、ストック型ビジネスではNetBase・Cognigyの新規顧客獲得が進み、売上高が増加した。売上増に伴う外注費や技術社員の採用・育成を行いながらも営業利益が増加し、特別功労金を特別損失に計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 保険解約返戻金 488千円 / 特別損失 特別功労金 40,000千円
減価償却費4,854千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家及び個人投資家向け）
期末発行済株式数2,200,000
期末自己株式数132,172
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 1,088,716千円（前年比 +48.2%） |
| 営業利益 | 124,000千円（前年比 +106.0%） |
| 経常利益 | 125,035千円（前年比 +106.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 57,361千円（前年比 +41.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 27.83円 |
| 自己資本比率 | 当期末 86.4% / 前期末 83.3% |
| 総資産 | 2,026,816千円 |
| 純資産 | 1,751,653千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -38,451千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,824千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -20,464千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,550,999千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,247百万円（前年比 +30.4%） / 営業利益 237百万円（前年比 +9.0%） / 経常利益 238百万円（前年比 +8.7%） / 純利益 136百万円（前年比 -8.2%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 2,247百万円 / 営業利益 非開示 → 237百万円 / 経常利益 非開示 → 238百万円 / 純利益 非開示 → 136百万円 |
| 年間配当予想 | 10円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 4,854千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 保険解約返戻金 488千円 / 特別損失 特別功労金 40,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家及び個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,200,000 |
| 期末自己株式数 | 132,172 |
| 業績の増減要因 | フロー型ビジネスでは小売業・金融業等の案件の大規模化、ストック型ビジネスではNetBase・Cognigyの新規顧客獲得が進み、売上高が増加した。売上増に伴う外注費や技術社員の採用・育成を行いながらも営業利益が増加し、特別功労金を特別損失に計上した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。小売業・金融業などの案件が大規模化し、フロー型ビジネスの継続性を維持したことに加え、ストック型ビジネスでNetBaseとCognigyの新規顧客を獲得したため、売上高が増加した。売上増に伴う外注費や技術社員の採用・育成費用が発生したものの、営業利益も増加した。通期予想は第2四半期累計の業績と事業環境を踏まえて上方修正し、純利益については特別功労金を特別損失に計上したため前年を下回る予想とした。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。