ストックオプション行使による株式価値希薄化
FY2020に初出。14回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2024対処有価証券報告書
「2024年12月31日現在、これらのストックオプションによる潜在株式数は94,880株であり、発行済株式総数7,237,360株の1.3％に相当しております。」
潜在株式数は126,520株・1.8％から94,880株・1.3％へ減少し、希薄化の潜在規模が縮小した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
当四半期に取締役・従業員向け新株予約権620個、普通株式62,000株相当が発行された。 - FY2023対処有価証券報告書
「2023年12月31日現在、これらのストックオプションによる潜在株式数は126,520株であり、発行済株式総数7,124,160株の1.8％に相当しております。」
潜在株式数は前期の147,920株・2.1％から126,520株・1.8％へ減少した。一方、当期には新株予約権の行使による5,600株の発行があった。 - FY2023-Q3将来の希薄化要因追加有価証券報告書
「当社取締役 ３名 300個 当社従業員 15名 400個 新株予約権の発行数 700個 当社普通株式70,000株 2024年１月４日から2034年１月３日」
2024年1月4日に取締役・従業員向け新株予約権700個、普通株式70,000株相当を発行する予定と開示した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日 発行済株式総数増減数 5,200 発行済株式総数残高 7,124,160 （注）新株予約権の行使によるものであります。」
2023年4月から6月に新株予約権の行使により5,200株が発行され、発行済株式総数が7,124,160株となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～ 2023年３月31日 （※） 400 7,118,960 75 850,365 75 812,965 （※）新株予約権の行使によるものであります。」
2023年1月から3月に新株予約権の行使により400株が発行され、株式希薄化が継続して発生した。 - FY2022潜在株式数の減少有価証券報告書
「2022年12月31日現在、これらのストックオプションによる潜在株式数は147,920株であり、発行済株式総数7,118,560株の2.1％に相当しております。」
潜在株式数は前期の209,540株・2.9％から147,920株・2.1％へ減少した。一方、第10回新株予約権70,000株相当が新たに付与されている。 - FY2022-Q3潜在株式の重要変動の開示有価証券報告書
「第９回新株予約権 65,250個 （普通株式 130,500株） 第10回新株予約権 700個 （普通株式 70,000株）」
前連結会計年度末から重要な変動があった潜在株式として、第9回新株予約権130,500株相当及び第10回新株予約権70,000株相当を開示している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 （注） 1,040 7,118,560 （注）新株予約権の行使によるものであります。」
2022年4月から6月に新株予約権の行使により1,040株が発行され、株式希薄化が継続して発生した。また、第10回新株予約権70,000株相当が付与された。 - FY2021潜在株式数の減少と行使継続有価証券報告書
「2021年12月31日現在、これらのストックオプションによる潜在株式数は209,540株であり、発行済株式総数7,117,520株の2.9％に相当しております。」
潜在株式数は前期の226,440株・3.2％から209,540株・2.9％へ減少した一方、当期には新株予約権の行使により2,560株が発行された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日 1,120 7,117,120 210 850,020 210 812,620 （注）１．新株予約権の行使によるものであります。」
2021年7月から9月に新株予約権の行使により1,120株が発行され、株式希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 400 7,116,000」
2021年4月から6月に新株予約権の行使により400株が発行され、株式希薄化が継続して発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 640 7,115,600 120 849,735 120 812,335」
新株予約権の行使により第1四半期中に640株が発行され、ストックオプション行使による株式希薄化が実際に発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年12月31日現在、これらのストックオプションによる潜在株式数は226,440株であり、発行済株式総数7,114,960株の3.2％に相当しております。」
ストックオプション行使による希薄化リスクを、潜在株式226,440株、発行済株式総数の3.2％として数値化している。