読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
—
書類が数値を示している場合のみ表示します。書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高-7.9%
基準 2,700目標2,488百万円
営業利益-14.1%
基準 1,039目標892百万円
営業利益率-2.6pt
基準 38.5目標35.9%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか法人向け教育事業：売上高2,700百万円、営業利益1,039百万円／etudes事業：売上高410百万円、営業利益61百万円 → 法人向け教育事業：売上高2,488百万円、営業利益892百万円／etudes事業：売上高374百万円、営業利益25百万円-7.9%公表された2つの数値から算出
分野別の投資額分野 営業・マーケティング人員強化 / 金額 110百万円 / 対象 2023年12月期、分野 マーケティングツール導入・販促強化 / 金額 51百万円 / 対象 2023年12月期、分野 etudes販促強化 / 金額 57百万円 / 対象 2023年12月期、分野 次世代etudes開発・etudes新規機能開発 / 金額 88百万円 / 対象 2023年12月期
重点施策
01①国内大手企業顧客への包括的支援
02②オンライン化・eラーニング提供
03③国内中小企業顧客への拡大
04④プラットフォーム化
05⑤グローバル化
06１．新規顧客獲得強化
07営業・マーケティング人員強化
08マーケティングツール導入・販促強化
09２．etudes事業投資・eラーニング投資
10販売強化
11次世代etudes開発・etudes新規機能開発
12M&Aへの取り組み
計画の前提国内企業向け研修サービス市場は2024年度以降、毎期1.5%拡大見込、LMSのグローバル市場は毎期18.9%成長し、2023年3.2兆円から2028年7.6兆円へ拡大予測、eラーニング市場は毎期12.5%拡大、法人向けeラーニング市場は毎期13.2%拡大、国内LMS市場は毎期13.1%拡大、LMS市場の円換算は1USD=148.07円を前提
セグメント別目標セグメント 法人向け教育事業 / 期間 2023年12月期（期初計画） / 売上高 2,700百万円 / 営業利益 1,039百万円 / 営業利益率 38.5%、セグメント etudes事業 / 期間 2023年12月期（期初計画） / 売上高 410百万円 / 営業利益 61百万円 / 営業利益率 15.0%
非財務目標指標名 新規顧客獲得数 / 目標値 120社 / 時期 2023年12月期、指標名 法人向け教育事業の顧客数 / 目標値 400社 / 時期 2023年12月期、指標名 etudes利用企業数 / 目標値 248社 / 時期 23.4Q（23年12月時点）
対象市場の規模市場 企業向けカスタマイズプログラム / 規模 3,750億円（2023年予測） / 出典 矢野経済研究所、市場 企業向けeラーニング / 規模 850億円（2023年予測） / 出典 矢野経済研究所、市場 国内企業向け研修サービス / 規模 5,500億円（2023年度予測値） / 成長率 毎期1.5%拡大見込 / 出典 矢野経済研究所、市場 国内法人向けeラーニング / 規模 1,123億円（2023年予測値） / 成長率 毎期13.2%拡大 / 出典 矢野経済研究所、市場 国内LMS（法人・個人向け総合） / 規模 118億円（2023年度予測） / 成長率 毎期13.1%拡大 / 出典 矢野経済研究所、市場 LMSグローバル市場 / 規模 2023年3.2兆円、2028年7.6兆円（予測） / 成長率 毎期18.9%成長 / 出典 MarketsandMarkets、市場 国内企業向け・個人向け教育研修市場合計 / 規模 11,190億円（2023年度予測） / 出典 矢野経済研究所
会社が挙げているリスク
既知又は未知のリスク
不確実性
その他の要因（具体的なリスク項目は本文中で未開示）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 事業計画及び成長可能性に関する説明資料 |
| 計画期間 | 2024年12月期（業績予想） |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 2023年12月期の期初計画：法人向け教育事業2,700百万円、etudes事業410百万円 → 2023年12月期実績：法人向け教育事業2,488百万円、etudes事業374百万円 |
| 営業利益目標 | 2023年12月期の期初計画：法人向け教育事業1,039百万円、etudes事業61百万円 → 2023年12月期実績：法人向け教育事業892百万円、etudes事業25百万円 |
| 営業利益率目標 | 2023年12月期の期初計画：法人向け教育事業38.5%、etudes事業15.0% → 2023年12月期実績：法人向け教育事業35.9%、etudes事業6.8% |
| 分野別の投資額 | 分野 営業・マーケティング人員強化 / 金額 110百万円 / 対象 2023年12月期、分野 マーケティングツール導入・販促強化 / 金額 51百万円 / 対象 2023年12月期、分野 etudes販促強化 / 金額 57百万円 / 対象 2023年12月期、分野 次世代etudes開発・etudes新規機能開発 / 金額 88百万円 / 対象 2023年12月期 |
| セグメント別目標 | セグメント 法人向け教育事業 / 期間 2023年12月期（期初計画） / 売上高 2,700百万円 / 営業利益 1,039百万円 / 営業利益率 38.5%、セグメント etudes事業 / 期間 2023年12月期（期初計画） / 売上高 410百万円 / 営業利益 61百万円 / 営業利益率 15.0% |
| 非財務目標 | 指標名 新規顧客獲得数 / 目標値 120社 / 時期 2023年12月期、指標名 法人向け教育事業の顧客数 / 目標値 400社 / 時期 2023年12月期、指標名 etudes利用企業数 / 目標値 248社 / 時期 23.4Q（23年12月時点） |
| 計画の前提 | 国内企業向け研修サービス市場は2024年度以降、毎期1.5%拡大見込、LMSのグローバル市場は毎期18.9%成長し、2023年3.2兆円から2028年7.6兆円へ拡大予測、eラーニング市場は毎期12.5%拡大、法人向けeラーニング市場は毎期13.2%拡大、国内LMS市場は毎期13.1%拡大、LMS市場の円換算は1USD=148.07円を前提 |
| 重点施策 | ①国内大手企業顧客への包括的支援、②オンライン化・eラーニング提供、③国内中小企業顧客への拡大、④プラットフォーム化、⑤グローバル化、１．新規顧客獲得強化、営業・マーケティング人員強化、マーケティングツール導入・販促強化、２．etudes事業投資・eラーニング投資、販売強化、次世代etudes開発・etudes新規機能開発、M&Aへの取り組み |
| 前計画の実績 | 法人向け教育事業：売上高2,700百万円、営業利益1,039百万円／etudes事業：売上高410百万円、営業利益61百万円 → 法人向け教育事業：売上高2,488百万円、営業利益892百万円／etudes事業：売上高374百万円、営業利益25百万円 |
| 対象市場の規模 | 市場 企業向けカスタマイズプログラム / 規模 3,750億円（2023年予測） / 出典 矢野経済研究所、市場 企業向けeラーニング / 規模 850億円（2023年予測） / 出典 矢野経済研究所、市場 国内企業向け研修サービス / 規模 5,500億円（2023年度予測値） / 成長率 毎期1.5%拡大見込 / 出典 矢野経済研究所、市場 国内法人向けeラーニング / 規模 1,123億円（2023年予測値） / 成長率 毎期13.2%拡大 / 出典 矢野経済研究所、市場 国内LMS（法人・個人向け総合） / 規模 118億円（2023年度予測） / 成長率 毎期13.1%拡大 / 出典 矢野経済研究所、市場 LMSグローバル市場 / 規模 2023年3.2兆円、2028年7.6兆円（予測） / 成長率 毎期18.9%成長 / 出典 MarketsandMarkets、市場 国内企業向け・個人向け教育研修市場合計 / 規模 11,190億円（2023年度予測） / 出典 矢野経済研究所 |
| 認識するリスク | 既知又は未知のリスク、不確実性、その他の要因（具体的なリスク項目は本文中で未開示） |
| 公表日 | 2024年３月29日 |
この書類が述べていない項目（10件）
当期純利益目標ROE目標ROIC目標配当性向・DOEの方針自己株式取得の方針資本コストPBR・株価に関する自己評価投資計画の総額見直し・取り下げの理由取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。法人向け教育事業は新規顧客開拓の遅れ、etudes事業は利用企業数が少数であったことや顧客規模が小さいことを、期初計画未達の理由として挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。