読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
63.2
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高3,028百万円前年比 +9.3%
営業利益85百万円前年比 -63.2%
経常利益84百万円前年比 -62.7%
純利益（親会社株主帰属）56百万円前年比 -65.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益22.40円
売上高営業利益率2.8%
期末の財政状態
総資産1,722百万円
うち純資産 1,258 百万円自己資本比率 73.1%前期末比 +8.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+133
投資-52
財務-201
純増減-120
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高939百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,330百万円（前年比 +9.9%）
営業利益130百万円（前年比 +52.9%）
経常利益125百万円（前年比 +47.3%）
純利益90百万円（前年比 +58.3%）
年間配当予想7円（前期実績と今期予想） → 7円（前期実績と今期予想）（0.0%）
配当性向31.3%
業績の増減要因
海外派遣研修の本格再開、既存顧客の売上増、eラーニングサービスの大口顧客採用などで売上高が増加。一方、旅費交通費等の原価、外注講師費、人件費、マーケティング活動費やetudesへの投資の増加で利益が減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2024年1月31日、株式会社エナジースイッチの発行済株式全部を2024年4月1日付で取得する株式譲渡契約を締結。取得予定価額は143百万円、取得関連費用等概算額は13百万円で、取得後の持分比率は100％。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 293千円 / 特別損失 固定資産除却損 705千円
減価償却費35,662千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（個人・機関投資家向け）
期末発行済株式数2,554,400株
期末自己株式数15,444株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 3,028百万円（前年比 +9.3%） |
| 営業利益 | 85百万円（前年比 -63.2%） |
| 経常利益 | 84百万円（前年比 -62.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 56百万円（前年比 -65.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 22.40円 |
| 売上高営業利益率 | 2.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 73.1% / 前期末 64.8% |
| 総資産 | 1,722百万円 |
| 純資産 | 1,258百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 133百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -52百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -201百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 939百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,330百万円（前年比 +9.9%） / 営業利益 130百万円（前年比 +52.9%） / 経常利益 125百万円（前年比 +47.3%） / 純利益 90百万円（前年比 +58.3%） |
| 年間配当予想 | 7円（前期実績と今期予想） → 7円（前期実績と今期予想）（0.0%） |
| 配当性向 | 31.3% |
| 減価償却費 | 35,662千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 293千円 / 特別損失 固定資産除却損 705千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2024年1月31日、株式会社エナジースイッチの発行済株式全部を2024年4月1日付で取得する株式譲渡契約を締結。取得予定価額は143百万円、取得関連費用等概算額は13百万円で、取得後の持分比率は100％。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（個人・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,554,400株 |
| 期末自己株式数 | 15,444株 |
| 業績の増減要因 | 海外派遣研修の本格再開、既存顧客の売上増、eラーニングサービスの大口顧客採用などで売上高が増加。一方、旅費交通費等の原価、外注講師費、人件費、マーケティング活動費やetudesへの投資の増加で利益が減少。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。海外派遣研修の回復や既存顧客向け売上の増加、eラーニングサービスの伸長で売上高は増加しました。一方、海外派遣研修の再開に伴う旅費交通費等の原価、外注講師費、人件費、マーケティング活動費やetudesへの投資が増加し、利益が減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。