読む価値
46定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-164.851
百万円（営業利益の前年同期比減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年1月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高2,125百万円前年比 +10.5%進捗 70.6%
営業利益-24百万円
経常利益-24百万円
純利益（親会社株主帰属）-20百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△7.94円
期末の財政状態
総資産1,670百万円
うち純資産 1,185 百万円自己資本比率 71.0%前期末比 +6.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,010百万円（前年比 +8.6%）
営業利益63百万円（前年比 -72.7%）
経常利益60百万円（前年比 -73.6%）
純利益37百万円（前年比 -77.8%）
年間配当予想7円 → 7円（0.0%）
業績の増減要因
売上高は、既存顧客向け売上の好調、海外渡航研修の回復、eラーニング需要の拡大、海外研修の案件規模拡大により増加した。利益は、講師の外注率上昇、海外派遣研修に伴うコスト上昇、売上原価率の上昇、人材獲得・販売促進・次世代etudes開発への投資による販売費及び一般管理費の増加により減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 293千円 / 特別損失 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 個人・機関投資家向け
期末発行済株式数2,554,440株
期末自己株式数15,444株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 2,125百万円（前年比 +10.5%） |
| 営業利益 | -24百万円 |
| 経常利益 | -24百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -20百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △7.94円 |
| 自己資本比率 | 当期末 71.0% / 前期末 64.8% |
| 総資産 | 1,670百万円 |
| 純資産 | 1,185百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,010百万円（前年比 +8.6%） / 営業利益 63百万円（前年比 -72.7%） / 経常利益 60百万円（前年比 -73.6%） / 純利益 37百万円（前年比 -77.8%） |
| 年間配当予想 | 7円 → 7円（0.0%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 293千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 個人・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 2,554,440株 |
| 期末自己株式数 | 15,444株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、既存顧客向け売上の好調、海外渡航研修の回復、eラーニング需要の拡大、海外研修の案件規模拡大により増加した。利益は、講師の外注率上昇、海外派遣研修に伴うコスト上昇、売上原価率の上昇、人材獲得・販売促進・次世代etudes開発への投資による販売費及び一般管理費の増加により減少した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。法人向け教育では既存顧客向け売上の好調や海外渡航研修の回復、etudesではeラーニング需要の拡大、海外教室型研修では案件規模の拡大により売上が増加した。一方、講師の外注率上昇や海外派遣研修に伴うコスト上昇で売上原価率が上がり、人材獲得・販売促進・次世代etudes開発への投資による人件費等の増加も利益を圧迫した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。