読む価値
55注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-58.8
営業利益前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高1,477百万円前年比 +12.4%進捗 45.1%
営業利益60百万円前年比 -58.8%進捗 22.2%
経常利益61百万円前年比 -59.5%進捗 23.2%
純利益（親会社株主帰属）40百万円前年比 -59.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益15.99円
期末の財政状態
総資産1,771百万円
うち純資産 1,244 百万円自己資本比率 70.2%前期末比 +5.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,277百万円（前年比 +18.2%）
営業利益270百万円（前年比 +17.0%）
経常利益263百万円（前年比 +15.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益174百万円（前年比 +4.3%）
年間配当予想7円 → 7円（0.0%）
業績の増減要因
法人向け教育では新規顧客案件数の増加、既存顧客向け売上、オンライン研修の定着、集合研修の回復が寄与した。etudesでは利用企業数が129社から180社に増加し、ASP売上とeラーニング売上が伸長した。海外教室型研修では渡航・移動制限の緩和により新規・既存顧客とも順調に推移した。一方、講師の外注率上昇、人件費・営業活動費用、営業・マーケティング体制強化、etudes関連投資が利益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 293千円 / 特別損失 該当事項なし
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（個人・機関投資家向け）
期末発行済株式数2,554,400
期末自己株式数15,444
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 1,477百万円（前年比 +12.4%） |
| 営業利益 | 60百万円（前年比 -58.8%） |
| 経常利益 | 61百万円（前年比 -59.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 40百万円（前年比 -59.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 15.99円 |
| 自己資本比率 | 当期末 70.2 / 前期末 64.8 |
| 総資産 | 1,771百万円 |
| 純資産 | 1,244百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,277百万円（前年比 +18.2%） / 営業利益 270百万円（前年比 +17.0%） / 経常利益 263百万円（前年比 +15.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 174百万円（前年比 +4.3%） |
| 年間配当予想 | 7円 → 7円（0.0%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 293千円 / 特別損失 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（個人・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,554,400 |
| 期末自己株式数 | 15,444 |
| 業績の増減要因 | 法人向け教育では新規顧客案件数の増加、既存顧客向け売上、オンライン研修の定着、集合研修の回復が寄与した。etudesでは利用企業数が129社から180社に増加し、ASP売上とeラーニング売上が伸長した。海外教室型研修では渡航・移動制限の緩和により新規・既存顧客とも順調に推移した。一方、講師の外注率上昇、人件費・営業活動費用、営業・マーケティング体制強化、etudes関連投資が利益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新規顧客の案件数増加、既存顧客向け売上、オンライン研修・集合研修の回復、eラーニング利用企業数の増加、海外研修の回復により売上高が増加しました。一方、講師の外注率上昇による売上原価の増加に加え、人材採用、販売促進、営業・マーケティング体制の強化、次世代etudesの開発などの投資により利益が減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。