売上高営業利益率を重視した収益力・経営効率の向上
FY2021に初出。10回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。101社中13社が悪化側に。
- FY2026通期営業利益率のマイナス化有価証券報告書
「この結果、営業損失は153,754千円（前年同期は営業利益21,387千円）となりました。」
売上高2,133,609千円、営業損失153,754千円となり、通期の売上高営業利益率は約マイナス7.2％となった。売上高営業利益率を重要指標とする方針は継続している。 - 2026-05-14悪化決算
「2026年３月期 △98.07 － △16.9 △7.7 △8.0」
売上高営業利益率が前期の0.8％から△8.0％へ低下し、収益力の実績がさらに悪化した。 - FY2026-H1中間営業利益率のマイナス化有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間の売上高は1,092,225千円（前年同期比19.6％減）、営業損失は42,427千円（前年同期 営業利益15,598千円）となりました。」
売上高営業利益率を重要指標とする方針は継続しているが、中間期は営業損失42,427千円となり、売上高営業利益率は約マイナス3.9％に低下した。 - FY2025-H1中間営業利益率の低下有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間の売上高は前年同期と比べ357,596千円減少し1,358,112千円、営業利益は前年同期と比べ155,273千円減少し15,598千円、経常利益は前年同期と比べ154,530千円減少し13,219千円、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期と比べ107,663千円減少し91千円となりました。」
売上高1,358,112千円と営業利益15,598千円から算出される中間期の売上高営業利益率は約1.1％で、前年同期の約10.0％から低下した。売上高営業利益率を重要指標とする方針自体に変更はない。 - FY2024営業利益率の低下有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度に比べ26,246千円増加し、3,318,078千円となりました。これは主にマルチリンガルＣＲＭ事業における日本語を中心とした引き合い増、官公庁や自治体などの公共関連業務の受注及びセールスアウトソーシング事業における東京電力グループの訪問営業案件並びにソフトバンク株式会社におけるテレマーケティング案件が伸長したことによるものであります。 また、売上高営業利益率は10.0％となっております。」
売上高営業利益率を重要指標とする方針は継続している。当年度の売上高営業利益率は10.0％で、前年度の12.0％から低下した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「売上高営業利益率を重要な経営指標と位置づけ、各経営課題に取り組んでまいります。」
具体的な目標率は設定せず、売上高営業利益率を重要指標とする方針を継続している。当期の売上高営業利益率は12.0％と記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「売上高営業利益率を重要な経営指標と位置づけ、各経営課題に取り組んでまいります。」
具体的な目標率を設定せず、売上高営業利益率を重要指標とする方針を継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「売上高営業利益率を重要な経営指標と位置づけ、各経営課題に取り組んでまいります。」
具体的な目標率は示さず、売上高営業利益率を重要指標として位置づけている。