中計2016によるROIC経営の深化とコア・コンピタンス強化
FY2016に初出。18回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、重要な変更はありません。」
中期的な経営方針及び対処すべき課題について重要な変更がないと説明している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針及び対処すべき課題について重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針及び対処すべき課題について重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針及び対処すべき課題について重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針及び対処すべき課題について重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針及び対処すべき課題について重要な変更がないと説明。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針及び対処すべき課題について重要な変更がないと説明。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針及び対処すべき課題について重要な変更がないと説明。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針及び対処すべき課題について重要な変更がないと説明。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針及び対処すべき課題について重要な変更がないと説明。 - FY2019再定義有価証券報告書
「上記の反省を踏まえ、2019年度から2021年度までを対象とする新たな中期経営計画（以下、中計2019）を策定しました。中計2019では、まずは将来の成長に備えた財務基盤の強化を最優先課題とし、全体最適の観点から経営資源の投入先を厳選していくとともに、以下の施策を実行していきます。」
中計2016は大型プロジェクト損失等により数量目標未達となり、2019～2021年度を対象とする中計2019へ移行した。財務基盤強化と経営資源の選別投入を最優先に位置付けている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・対処すべき課題に重要な変更がないと説明。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・課題に重要な変更がないと説明。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・対処すべき課題について重要な変更がないと説明。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
中計を含む経営方針・課題に重要な変更がないと説明。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
中計を含む経営方針・課題に重要な変更がないと説明。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等について重要な変更はありません。」
中計を含む経営方針・課題に重要な変更がないと説明。 - FY2016初出有価証券報告書
「2016年度から2018年度を対象期間とする新たな中期経営計画（以下、「中計2016」）を策定しました。中計2016では、「ＲＯＩＣ経営」の深化を基本方針とし、コア・コンピタンス（収益力の源泉・競争優位性）の強化により、将来に亘る企業価値向上を目指していきます。」
中計2013から中計2016へ移行し、2016～2018年度を対象期間とする計画を導入。