三井E&S（7003）・目標前進
2030年度サステナビリティ重要課題と脱炭素・自動化目標
FY2023に初出。4回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
脱炭素製品・生産削減と自動化による重要課題目標8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「マテリアリティ項目 （参考） 2025年度目標 2025年度実績 2030年度目標 環境対応製品の2022～30年度累積販売・稼働台数によるCO2削減 (単位：万t-CO2/年) 88万t 81万t 1,000万t 港湾関連製品の自動化・システム化2022～30年度累積販売・稼働台数 (単位：件) 460件 509件 1,000件」
2030年度目標に対する2025年度実績として、環境対応製品によるCO2削減は81万t、自動化・システム化製品は509件と開示し、目標に対する進捗を数値化している。 - 2026-05-25再掲経営計画
「事業に即した指標・目標を設定し、課題への取り組みは順調に推移している」
環境対応製品によるCO2削減および港湾関連の自動化・システム化累積案件数について、2030年度目標を継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「脱炭素社会の実現 ・環境対応製品の2022～2030年度累積販売・稼働台数による累積CO2削減 △1,000万t-CO2/年以上※１ ・グリーン電力拡大による生産活動のCO2削減 △1.0万t-CO2/年以上 人口縮小社会の課題解決 ・港湾関連製品の自動化・システム化 2022～2030年度累積販売・稼働台数：1,000件以上」
2030年度サステナビリティ目標について、従来の削減割合・自動化製品率から、環境対応製品の累積CO2削減量、グリーン電力による削減量、港湾関連製品の累積販売・稼働件数という指標へ再整理している。 - FY2023初出有価証券報告書
「また、当社グループは、サステナビリティ課題に対し、以下のマテリアリティ及び2030年度目標を設定しました。」
脱炭素社会の実現について製品によるCO2削減貢献量66％削減、生産活動によるCO2削減量17％削減、人口縮小社会の課題解決について自動化製品率40％を2030年度目標として初めて体系的に設定している。