子会社との連携による商品開発スピードの向上
FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「現在、研究開発は、開発部、コンデンサ技術部、電力技術部、システム技術部を設け、市場のニーズに対し、機敏に応えることができる組織体制の上で、今まで以上に商品開発のスピードアップを図っております。」
研究開発体制の説明が、従来のコンデンサ開発部・xEV技術部等から、開発部、コンデンサ技術部、電力技術部、システム技術部を中心とする体制へ整理されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「現在、研究開発は、コンデンサ開発部、ｘＥＶ技術部、eパワー事業部開発部を設け、市場のニーズに対し、機敏に応えることができる組織体制の上で、今まで以上に商品開発のスピードアップを図っております。」
研究開発体制の説明が、コンデンサ開発部、xEV技術部、eパワー事業部開発部を中心とする組織へ整理されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について、当第2四半期累計期間に重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について、重要な変更がないとしている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「現在、研究開発は、コンデンサ開発部、e-パワーシステム事業統括開発部を設け、市場のニーズに対し、機敏に応えることができる組織体制の上で、今まで以上に商品開発のスピードアップを図っております。」
従来の開発部門と子会社連携を中心とする説明から、コンデンサ開発部とe-パワーシステム事業統括開発部による組織体制へ表現・体制を整理している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について、当第3四半期累計期間に重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について、当四半期累計期間に重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について、当四半期に重要な変更がないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「現在、研究開発は、コンデンサ開発部、電力開発課、システム開発課を設け、市場のニーズに対し、機敏に応えることができる組織体制とし、また各子会社の開発部門との連携により今まで以上に商品開発のスピードアップを図っております。」
研究開発部門の設置と子会社開発部門との連携による商品開発の迅速化を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の体制・状況について重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況について、重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現在、研究開発は、コンデンサ開発部、電力システム開発部、情報機器技術課を設け、市場のニーズに対し、機敏に応えることができる組織体制とし、また各子会社の開発部門との連携により今まで以上に商品開発のスピードアップを図っております。」
開発部門の設置と子会社との連携による商品開発スピード向上を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「各子会社の開発部門との連携により今まで以上に商品開発のスピードアップを図っております。」
コンデンサ開発部、電力システム開発部、情報機器技術課を設置し、子会社との連携を開発体制に組み込んでいる。