固定資産の減損
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当社連結子会社であるJRM(Thailand)Co.,Ltd.において減損の兆候が識別されたため、同社が保有する固定資産について、減損損失119,907千円を計上いたしました。」
固定資産の減損リスクについて、タイ子会社で減損の兆候が識別され、119,907千円の減損損失が実際に計上されている。 - 2026-03-06顕在化株主総会
「減 損 損 失 119,907」
当期に119,907千円の減損損失を計上しており、固定資産の減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当該資産が充分なキャッシュ・フローを生み出さない場合には、減損を認識しなければならない可能性があります。」
固定資産が十分なキャッシュ・フローを生み出さない場合の減損認識可能性を再掲している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当該資産が充分なキャッシュ・フローを生み出さない場合には、減損を認識しなければならない可能性があります。」
固定資産が十分なキャッシュ・フローを生み出さない場合の減損認識可能性を再掲している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「連結子会社である解亜園(上海)電子製造有限公司（固定資産帳簿価額合計191,983千円）に関して、賃金の上昇及び元高による収益性の低下により減損の兆候があると判断し、減損損失の認識の要否について使用価値をもって検討を行いました。」
中国子会社の固定資産に減損の兆候があると判断し、使用価値による検討を実施した。ただし減損損失は計上していない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当該資産が充分なキャッシュ・フローを生み出さない場合には、減損を認識しなければならない可能性があります。」
固定資産が十分なキャッシュ・フローを生み出さない場合に減損を認識する可能性を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当該資産が充分なキャッシュ・フローを生み出さない場合には、減損を認識しなければならない可能性があります。」
固定資産が十分なキャッシュ・フローを生み出さない場合に減損を認識する可能性を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更がないと明示されており、固定資産の減損についても重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更がないと明示されており、固定資産の減損についても重要な変更は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更がないと明示しており、固定資産の減損についても重要な変更は示されていない。 - FY2017初出有価証券報告書
「当該資産が充分なキャッシュ・フローを生み出さない場合には、減損を認識しなければならない可能性があります。」
固定資産が十分なキャッシュ・フローを生み出さない場合に減損を認識する可能性を示している。